(※写真はイメージです/PIXTA)

都市部での生活費の高さから、定年前後で地方移住を選ぶ人がいます。住居費の負担が軽くなり、自然に囲まれた暮らしができるという期待は大きい一方で、仕事や医療、地域との関係など、移住後に直面する課題も少なくありません。事前の想定と現実のギャップが、生活そのものを揺るがすケースもあります。

理想と現実のあいだで…移住後に見直した暮らし

移住から3年後、隆一さんは当初描いていた“のんびりした老後”とは大きく異なる現実に直面していました。

 

「生活費はむしろ増えているし、妻の体調もある。正直、“このままでいいのか”と何度も考えました」

 

収入面でも変化がありました。再雇用で働いてはいるものの、収入は現役時代より大きく減少しています。

 

厚生労働省『令和5年 高年齢者雇用状況等報告』によると、60歳以降の再雇用では賃金が大幅に下がるケースが多く、収入減を前提とした生活設計が求められています。

 

「現役のときと同じ感覚でお金を使っていたら、すぐに立ち行かなくなると気づきました」

 

現在、隆一さん夫婦は生活の見直しを進めています。車を1台手放すことを検討し、通院しやすいエリアへの住み替えも視野に入れているといいます。

 

「地方移住そのものが悪いとは思っていません。ただ、“コストが下がる”という前提で考えるのは危険だったと感じています」

 

また、移住前に医療体制や生活インフラを十分に調べていなかったことも反省点だと話します。

 

「“なんとかなるだろう”で決めてしまった部分がありました。もう少し現実的に考えるべきでした」

 

地方移住は、生活の質を高める可能性を持つ一方で、前提条件が崩れれば一気に負担が増す側面もあります。住居費の削減だけでなく、交通、医療、修繕費、人間関係といった多角的な視点での検討が欠かせません。

 

理想を現実にするためには、思っていた以上に具体的な準備と見通しが必要だった――隆一さんはそう振り返ります。

 

 

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