日経平均は寄り付き直後に1,300円超の下落→一時はプラスに転じるも、結局822円安で取引終了…値動き荒い日経平均と「瓜二つの動きをみせる指標」の正体

足もとの日経平均株価は原油先物に連れて動く？

3月31日の日経平均株価は、前日の米国株市場でフィラデルフィア半導体株指数が4％超下落していた流れを引き継ぎ、半導体関連銘柄を中心に売られ、寄り付き直後に1,300円超下落しました。早朝にクウェートの原油タンカーがイランの攻撃を受けて米原油先物相場が時間外取引で大きく上昇していたことも売りに拍車をかけたとみられます。

その後、米ウォール・ストリート・ジャーナルの「トランプ米大統領は側近に対し、ホルムズ海峡を閉鎖させたままでも戦争を終結させる用意があると述べた」との報道で米原油先物相場が下落に転じるなか、日経平均株価は先物主導で急速に値を戻し、上昇に転じる場面も。

しかし、イラン側から停戦に向けた情報が出ていないなか買いは続かず、日経平均株価は再び下落に転じ、前日比822.13円安の51,063.72円で取引を終えています。このように、日経平均株価は足もと原油先物価格との連動が強くなっている模様です。日経平均構成銘柄の騰落数は、値上がりが88銘柄、値下がりが135銘柄、変わらずが2銘柄でした。

日経平均株価の寄与度下位は、東京エレクトロン〈8035〉、アドバンテスト〈6857〉、ソフトバンクグループ〈9984〉、フジクラ〈5803〉、三菱商事〈8058〉となり日経平均を押し下げた一方、寄与度上位は、リクルートホールディングス〈6098〉、デンソー〈6902〉、コナミ〈9766〉、信越化学工業〈4063〉、KDDI〈9433〉となりました。

また、東証プライム市場の売買高は26億4,100万株、売買代金は8兆3,666.77億円となり、前日と比べて増加。

業種別では、サービス業、パルプ・紙、保険業、繊維製品、倉庫・運輸関連業などが上昇した一方、非鉄金属、鉱業、卸売業、機械、石油・石炭製品などが下落しました。

東証プライム市場の個別銘柄の上昇率は、1位が象印マホービン〈7965〉で+166円（+11.07%）の1,666円、2位がテクセンドフォトマスク〈429A〉で+153円（+5.48%）の2,946円、3位がインフォマート〈2492〉で+24円（+5.44%）の465円となりました。

一方下落率は、1位が多木化学〈4025〉で－1,000円（－19.05%）の4,250円、2位がニッコンホールディングス〈9072〉で－617円（－12.67%）の4,253円、3位がメイコー〈6787〉で－3,280円（－11.96%）の24,140円で取引を終えました。

なお、年初来高値を更新したのは15銘柄、年初来安値を更新したのは6銘柄でした。

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