(※写真はイメージです/PIXTA)

親との同居を見据えて実家を二世帯住宅に建て替える際、間取り決めは家族の将来を左右する重要な決断です。兄であるHさん(48歳・男性)からの忠告に耳を貸さず、3,500万円をかけて玄関や風呂が共同の「一体型」で家を建てた弟一家。両親のこだわりも反映された二世帯住宅で、無事に生活がスタート。兄の助言を無視して、家族は舞い上がっていました。その同居生活の末路を見ていきましょう。

親世帯退去後の空間活用と二世帯住宅の資産価値

二世帯住宅を建てる際には、同居中の生活のしやすさだけでなく、将来的に親世帯が住まなくなったあとの使い道までを見据えた設計が不可欠です。

 

旭化成ホームズ株式会社による「二世帯同居調査」では、親世帯が退去したあとの空間の使われ方について調査しています。その結果、親世帯が住まなくなったスペースは、71%の割合で子世帯自らが何らかの形で活用していることがわかりました。また、収納としてのみ使用しているケースはわずか4%にとどまり、半数以上が居住スペースとして生活全般に有効活用しています。

 

しかし、このように活用ができるのは、あらかじめ空間が使いやすく区切られている場合が多いと推測されます。

 

Hさんの実家のような「一体型」の二世帯住宅は親世帯の退去後、無駄に広い一軒家となってしまい、維持費や掃除の手間ばかりがかかる結果を招きがちです。また、売却や賃貸に出そうとした際にも、一般的な家族には広すぎたり、間取りが特殊であったりするため、不動産市場での需要が低く、売り出しに苦労するリスクが高くなります。

 

二世帯住宅を検討する際は、将来の変化を見越して、売却や賃貸転用がしやすい「完全分離型」を選択するなど、長期的な視点での資産価値と活用方法を考慮することが重要でしょう。

 

[参考資料]
旭化成ホームズ株式会社「二世帯住宅発売から50年築20年以上 二世帯同居調査(2025年)」

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