医療法人が経営母体となっている介護施設の特徴

今回は、医療法人が経営母体となっている介護施設の特徴をお伝えします。※本連載は、介護施設の専門家である齋藤直路氏の著書『はじめてでもわかる!介護施設&老人ホームのさがし方・選び方』(サンライズパブリッシング)の中から一部を抜粋し、住む介護施設の特徴や選ぶ際のポイントを紹介します。

一般的に高額ではあるが、医的サポートが充実

問:経営母体が病院や医療法人の介護施設には、どんな強みがあるの?

 

答:医療法人が母体となっている施設は病院との連携が強みです。

 

<病院経営の介護施設>

医療法人が母体であるとは、病院が経営する介護施設ということです。国は増大し続ける医療費を抑制するため、できるだけ早く退院させるという方針を打ち出しています。こうした状況への対応として分院を開設する代わりに介護施設をオープンさせる医療法人があるのです。

 

一般的に医療法人が母体となっている有料老人ホームは、高額ですが、病院との「提携」を活かした医療面でのサポートは心強く感じられるでしょう。病院の給与体系が適用されるため、介護スタッフの給料も業界の中では高いという傾向があり、スタッフの給料が介護に直結する訳ではありませんが、職員の入れ替わりには影響が出るでしょう。

病院関連施設の具体的なメリットとは?

病院・医師との連携

同一グループの病院と提携を結び、病院の主治医がそのまま往診医として施設を訪問します。日々の健康管理をしてくれる施設もあります。

 

病院との関係には「協力」と「提携」があります。両者の大きな違いは、後者が「必要時の優先入院」に対応している点です。

 

専門家指導のリハビリ

法人内には医師や看護師だけでなく、リハビリの専門家である理学療養士や作業療法士が多いので、その面で手厚いサービスが受けられます。

 

医療を見越したケアプラン

医療が必要になった際に連携がスムーズという前提があるので、ケアプランを作るときにも、最初からリハビリや医療を組み込んだプランを作りやすい傾向にあります。

 

職員の医療知識

介護事業者の職員は医療系の専門職とのコミュニケーションが多く、法人内で研修を受けられるので医療系の知識が豊富です。

 

介護系と医療系の間での人事異動する場合もあります。そうなれば、医師と直接やり取りがあり、介護の現場も知っているので連携もしやすい状況が生まれています。

 

医療法人経営施設のメリット

●リハビリに強い

●入院に強い

●職員が医療系の知識を持っている

●医療を組み込んだケアプラン作成が容易

株式会社 スターパートナーズ 代表取締役
一般社団法人 介護経営フォーラム 代表理事 

東京都出身、宮崎にて幼少期を過ごす。 日本社会事業大学大学院卒(福祉マネジメント修士)。介護業界専門コンサルタント。 株式会社船井総合研究所を経て、株式会社スターパートナーズを設立。年間150日以上、 介護・医療施設を訪問し、経営者・管理者・現場スタッフと議論する。 現場に入り込むスタイルの支援を通じ、数々の施設の経営改善や新規開設を実現している。
2016年から、東京・福岡・仙台にて、介護事業経営に関する会員制研究会「介護経営フォーラム」を主宰。 また、タイ日本大使館での講演、アジア視察・交流ツアーの主宰など、 介護を通じてアジアと日本をつなぐ活動にも従事している。 厚生労働省等の委員会で委員を務め、講演、研修、執筆などメディア実績多数。 九州大学大学院医学系学府所属。
著書:『あの介護施設はなぜ、地域一番人気になったのか!!』(共著、PHP研究所)他

著者紹介

連載介護業界専門コンサルタントが教える――老人ホームの選び方

定番必携 はじめてでもわかる! 介護施設&老人ホームのさがし方・選び方

定番必携 はじめてでもわかる! 介護施設&老人ホームのさがし方・選び方

齋藤 直路

サンライズパブリッシング

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