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夫の定年を機に「山梨への移住」を決断
元会社員の男性Aさん（65歳）と、同い年の妻Bさん（65歳）夫妻は、Aさんの仕事の都合上、長年東京の賃貸物件で暮らしてきました。
しかし、定年後の生活について考えるうち、このまま都会の喧騒で暮らすよりは、どこか自然豊かな地方に移住し、持ち家を購入してのんびり暮らしたいという「長年の夢」が大きくなってきました。
そして、Aさんが定年を迎えたことを機に、ついに地方移住を決断。場所については、夫婦で吟味して山梨県に決めました。
2人は、夫の退職金1,500万円を含む貯金5,000万円の一部を使って“夢のマイホーム”を購入。中古ながら、庭付きの戸建です。
都内の狭い賃貸に住んでいた夫婦は、ついに手に入れたマイホームに大興奮。引っ越したあとは、夫は庭で野菜を育て、妻は地元の婦人会で友人を増やすなど、月あたり24万円の年金受給額の範囲内で、夫婦それぞれ理想の老後生活を謳歌していました。
しかし、そんな生活は長くは続きませんでした。移住して半年ほど経ったある日のこと、夫婦の日常を崩壊させる「1通の封書」が届いたのです……。
税務署から届いた「1通の封書」の中身
その封書の送り主は、税務署でした。なかを開けてみると、「お買いになった資産の買入価額などについてのお尋ね」と書いてあります。
Aさんは「なんだろう、これは？」と思いましたが、あまり深く考えずに、ありのままを記載して税務署に返送。するとしばらくして、税務署から連絡が入りました。
「奥さん名義の不動産持分のお金の出所について調査したいのですが」
こうして、A夫妻は移住先でまさかの税務調査を受けることとなったのでした。
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