応募先企業のホームページや関連企業情報を確認するとき、どのようなポイントをどのようにチェックしていますか？ 事業・商品・サービス紹介だけを見て終わりにしていないでしょうか。本記事では、エグゼクティブ転職の専門家・井上和幸氏が、エグゼクティブだからこそ確認したい応募先企業のポイントについて詳しく解説していきます。
その会社のコミュニティの輪に溶け込めそうか？
応募先企業の社長、経営陣のプロフィールは、皆さん、興味津々でチェックされますね。学歴、経歴、部署歴や関連メッセージ。「なるほど、こんな出身か」「こんな組織体制なのだな」と考える皆さんは、＜会社情報＞として彼らの掲載情報をご覧になられています。
ここで視点を少しだけ変えてみましょう。ほかの採用情報などにアクセスすると、社員紹介が掲載されている応募先も少なくないと思います。経営陣、社員たちの情報を見て、その輪のなかにいる自分をイメージできますか？ 彼ら彼女らと机を並べて働く可能性があるわけですが、生理的にフィーリングが合いそうだと感じますか？
もちろんバストショット写真やちょっとしたコメント情報くらいでは、その人たちがどのような人たちかを詳細に、正確に知ることは難しいでしょう。しかし不思議なもので、数名以上の社員たちの顔写真があれば、そこはかとなく、その人たちがいる集団の雰囲気を感じ取ることができます。
その人たちは、あなたがこれまで身を置いてきたグループや組織と同質の集団だと感じますか？ あるいは全く異なるタイプの人たちだと感じますか？
平日日中顔を合わせる人たちです（たとえリモートだったとしても、逆に、リモートであればなおさら）、生理的にフィットするグループかどうかはあなたの業務生産性を数十％は左右する要因となります。なにをやるかと同じ程度に、誰とやるかは大事です。あなたからみて「気の合う仲間たち」となりうる人たちがいる会社か否か、しっかり感じてみてください。
感覚が合うかどうかは重要なポイント
あえて今回、感覚的、直感的に、みなさんが応募先企業のコアな部分に対してどう感じるかを問うてみました。
エグゼクティブのみなさんが気持ちよく150％、200％の力を新天地で発揮するために、こうしたセンスの部分での合致度、違和感のなさが非常に重要であることを認識いただき、その観点からも応募先企業の確認、選定を進めてみてください。
井上 和幸
株式会社 経営者JP
代表取締役社長・CEO
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株式会社 経営者JP
代表取締役社長・CEO
1966年群馬県生まれ。1989年早稲田大学政治経済学部卒業後、株式会社リクルート入社。人材開発部、広報室、学び事業部企画室・インターネット推進室を経て、2000年に人材コンサルティング会社に転職、取締役就任。2004年より株式会社リクルート・エックス（2006年に社名変更、現・リクルートエグゼクティブエージェント）。エグゼクティブコンサルタント、事業企画室長を経て、マネージングディレクターに就任。
2010年2月に株式会社 経営者JPを設立（2010年4月創業）、代表取締役社長・CEOに就任。経営者の人材・組織戦略顧問を務める。企業の経営人材採用支援・転職支援、経営組織コンサルティング、経営人材育成プログラムを提供している。人材コンサルタントとして「経営者力」「リーダーシップ力」「キャリア力」「転職力」を劇的に高める【成功方程式】の追究と伝道をライフワークとする。 実例・実践例から導き出された公式を、論理的に分かりやすく伝えながら、クライアントである企業・個人の個々の状況を的確に捉えた、スピーディなコンサルティング提供力に定評がある。自ら2万名超の経営者・経営幹部と対面してきた実績・実体験を持つ。
著書に『ずるいマネジメント 頑張らなくても、すごい成果がついてくる！』（SBクリエイティブ）、『社長になる人の条件』（日本実業出版社）、『ビジネスモデル×仕事術』(共著、日本実業出版社)、『5年後も会社から求められる人、捨てられる人』(遊タイム出版)、『知名度ゼロでも「この会社で働きたい」と思われる社長の採用ルール48』(共著、東洋経済新報社)、『あたりまえだけどなかなかできない 係長・主任のルール』(明日香出版社)、『プロフェッショナルリーダーの教科書』(共著、東洋経済新報社)、『人物鑑定法 あの人も、丸見えになる』(経済界)、『「社長のヘッドハンター」が教える成功法則』(サンマーク出版)など。取材・コメント・出演実績として、「日本経済新聞」「朝日新聞」「読売新聞」「産経新聞」「日刊工業新聞」「週刊東洋経済」「日経ビジネス」「GQ JAPAN」「週刊現代」「プレジデント」「AERA」「月刊BOSS」「CIRCUS」「日経ビジネスオンライン」「ITmediaエグゼクティブ」「BOSS online」、フジテレビ「ホンマでっか？！ＴＶ」「キカナイトF」、その他業界誌等多数。
株式会社 経営者JP
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