転職時に「年収アップ」を実現できるのはどんなとき?
活況な転職市場において、最近の傾向として、転職時に年収アップするケースが増えてきていることが挙げられます。
2024.10のマイナビ調べでは、転職前後の年収変化で「年収アップ」が40.2%で最も高く、次いで「年収増減なし」(34.9%)、「年収ダウン」(25.1%)となっています。
一方、日経新聞では「転職によって年収が1割以上増える人の割合が約4割と過去最高水準にある。」と報じられたと同時に(2024年10月29日)、「求められる成果厳しく、降格や退職勧奨も」ということも言及されています。
実際、マイナビ調べのデータでは30代、40代、50代と世代が上がるほど、年収がアップした人の割合と同時に年収がダウンした人の割合も高くなる傾向が見て取れます。
では、そもそも年収アップはどのような力学で実現されるのでしょうか? 今、知っておく意味があるでしょう。
①転職先企業が、あなたを何としても採用したいケース
まず1つ目のパターンは、「あなたの現職までの経験・専門性・実績を、転職先企業が何としても欲しい」ケースです。
・企業の成長拡大において、あるいはその中で上場準備に入りガバナンス体制の強化が必要であり、それを牽引できるCFOや関連各部のマネジメントが急務である。
・SaaSビジネスのベンチャーなどが、ここまではデジタルマーケティングで顧客拡大をしてこられたが、ここからは大手法人へのダイレクトセールスが必要だ。それを牽引してくれるエンタープライズセールス部隊のトップが欲しい。
・DXを推進するために、レガシービジネスの自社には存在しないデジタライゼーションを経験してきたマネジャーを招聘したい。
これらはいずれも、そのマネジメントをする人がいない限り、どうしようもない状況であり、自社のここからの成長あるいは生き残るための生命線となっています。
投資せざるを得ない幹部採用、投資するに値する幹部採用なわけです。それを担ってくださるあなたが参画してくれるのであれば、年間数百万の給与上乗せは安いもの。
ここでのポイントは、「あなたの持つ専門性・スキル・経験・実績が明確化されている」「それが次の会社でも再現可能であると思える」ことと、「その専門性・スキル・経験・実績を求めている案件である」ことを掛け算することに尽きます。
前者はあなたがしっかり棚卸し準備すべきことですし、後者はあなた自身でしっかり案件のデューデリ(中身・価値やリスクなどの確認、調査)を行い、また転職エージェントにも見繕ってもらうべきことです。
このパターンでの転職に成功すれば、あなたも自信をもって新天地で成果を出せます。念のため気をつけるべきは、お互いの求めるもの・できることへの期待値の誤認識があった場合、入社後に本人もきついですし、企業側からすると「なんだ、できると言うから、高い給与で入社してもらったのに」と、逆に非常にネガティブな評価・見られ方になることです。
くれぐれも、<本当に、企業が求めることに対して自分が必ず成果を出せる>か否か、確認し、話を進めましょう。
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