あらゆる仕事は「エンタテインメント(楽しませるためのもの)」、「教育(知識や方法論を教えるもの)」、「アウトソーシング(仕事を代行するもの)」という「3つの提供価値」のいずれか、もしくは幾つかの組み合わせによって成り立っています。本記事では、職務ニーズや業界展望が変わっていくなかでも「求められる人材」であり続けるために押さえるべきポイントについて、株式会社経営者JPの代表取締役・CEOの井上和幸氏が詳しく解説します。
「エンタテインメント」「教育」「アウトソーシング」3つの分類
私たちの仕事は「エンタテインメント」「教育」「アウトソーシング」の3つに分類されます。
最もシンプルでわかりやすい例でご紹介すれば、観せる(魅せる)仕事である音楽・映画・スポーツなどの「エンタテインメント」業界、学校やスクールから資格や実技を教える「教育」業界、営業代行・家事代行から各種の業務を内部に代わって支援する「アウトソーシング」業界、ですね。
単一のものだけでなく掛け合わせになる業種・職種も多く存在します。たとえば農業や漁業は我々に代わって食べ物を収穫してくれる「アウトソーシング」であり、豊かな食の提供という観点では「エンタテインメント」にも類するところもあります。
自動車メーカー自体は移動する手段の提供という意味では「アウトソーシング」的でもありつつドライブの楽しみという点で「エンタテインメント」業でもあるといえます。
そのなかで働く工場のライン工は「アウトソーシング」、研究開発に従事する職員は「教育」的側面のミッションを強く持つ人もいらっしゃれば、より実務的な部分で「アウトソーシング」に近い役割の人も存在します。
変わりゆくコンサルタント職の提供価値
転職という観点から、幾つか例を挙げてみましょう。
ご存じの方も多いかと思いますが、この10〜15年ほどで、コンサルティング業界は、総じて「教育」価値よりも「アウトソーシング」価値に比重が上がっています。
コンサルタント職とは本来、高度な「教育」(知識や方法論を教えるもの)職に該当します。企業の実業に対して外部がアドバイスするには「社内よりも専門性の高い知識やスキルを持っていて、それを社内でラーニングしたりナレッジ蓄積したりするよりもコストパフォーマンスが高いこと」が条件でした。
ところが今や、戦略であれマーケティングであれファイナンスやセールスであれ、方法論はコモディティ化しており、千数百円〜数千円、高くても数万円を出せば書籍やオンライン学習ツールで手に入ってしまうようになりました。
また、これまではその方法論の購入自体に価値を感じてくれる向きがありましたが、今や「そのうえで実行した結果がすべて」。戦略や方法論だけを買ってくれる顧客は消失しつつあります。戦略ファームであっても、戦略提案だけではなく、クライアントのプロジェクトに参画して実行の実務を手伝う(「アウトソーシング」)ことで初めて対価を得られるようになっています。
SaaSベンダーは、第一義にはクライアント企業の会計や人事労務管理、最近ではデジタルでの契約管理など、業務上は「アウトソーシング」ニーズに応えていますが、顧客が価値を感じ継続率が高いのは、提供サービスを通じて支援業務に関して実務管理ノウハウ(「教育」価値)を提供してくれるところです。
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株式会社 経営者JP
代表取締役社長・CEO
1966年群馬県生まれ。1989年早稲田大学政治経済学部卒業後、株式会社リクルート入社。人材開発部、広報室、学び事業部企画室・インターネット推進室を経て、2000年に人材コンサルティング会社に転職、取締役就任。2004年より株式会社リクルート・エックス(2006年に社名変更、現・リクルートエグゼクティブエージェント)。エグゼクティブコンサルタント、事業企画室長を経て、マネージングディレクターに就任。
2010年2月に株式会社 経営者JPを設立(2010年4月創業)、代表取締役社長・CEOに就任。経営者の人材・組織戦略顧問を務める。企業の経営人材採用支援・転職支援、経営組織コンサルティング、経営人材育成プログラムを提供している。人材コンサルタントとして「経営者力」「リーダーシップ力」「キャリア力」「転職力」を劇的に高める【成功方程式】の追究と伝道をライフワークとする。 実例・実践例から導き出された公式を、論理的に分かりやすく伝えながら、クライアントである企業・個人の個々の状況を的確に捉えた、スピーディなコンサルティング提供力に定評がある。自ら2万名超の経営者・経営幹部と対面してきた実績・実体験を持つ。
著書に『ずるいマネジメント 頑張らなくても、すごい成果がついてくる!』(SBクリエイティブ)、『社長になる人の条件』(日本実業出版社)、『ビジネスモデル×仕事術』(共著、日本実業出版社)、『5年後も会社から求められる人、捨てられる人』(遊タイム出版)、『知名度ゼロでも「この会社で働きたい」と思われる社長の採用ルール48』(共著、東洋経済新報社)、『あたりまえだけどなかなかできない 係長・主任のルール』(明日香出版社)、『プロフェッショナルリーダーの教科書』(共著、東洋経済新報社)、『人物鑑定法 あの人も、丸見えになる』(経済界)、『「社長のヘッドハンター」が教える成功法則』(サンマーク出版)など。取材・コメント・出演実績として、「日本経済新聞」「朝日新聞」「読売新聞」「産経新聞」「日刊工業新聞」「週刊東洋経済」「日経ビジネス」「GQ JAPAN」「週刊現代」「プレジデント」「AERA」「月刊BOSS」「CIRCUS」「日経ビジネスオンライン」「ITmediaエグゼクティブ」「BOSS online」、フジテレビ「ホンマでっか?!TV」「キカナイトF」、その他業界誌等多数。
株式会社 経営者JP
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