最近活況の転職市場において、転職時に「年収アップ」するケースが増えています。しかし、むやみに年収アップ希望を出すと、かえってあなたの市場価値を落とすことになるかもしれません。年収アップを実現する背景と共に、株式会社経営者JPの代表取締役・CEOの井上和幸氏が詳しく解説します。
②現職の給与が、本来の市場相場より低いケース
2つ目のパターンは、「あなたの現職の給与が、本来の市場相場より低い」ケースです。
給与水準はマクロに見れば、産業ごとの収益性に連動しているのは事実です。どの業界に所属するかでベースの給与水準、生涯年収水準が規定されます。
もしあなたの会社が属している業界が、全産業平均よりも給与水準の低いところであれば、今回の転職活動のテーマに異業界転職を置くことも悪くないでしょう。現在、同業界内での転職と異業界への転職はほぼ同比率です。チャンスは充分あります。
このケースで多いのは、前回の転職において前職給与から給与を落として現社に転職した場合です。職務内容や企業カルチャーなどに魅力を感じたため、給与はダウンするがやりがいを選択し転職した。このこと自体は悪いことではありません。実際、それでやりがいを得て、充実した仕事をされている方も多いですし、結果としてパフォーマンスをあげ会社も成長し、前職を上回る給与まで早い段階でアップされている方も多くいらっしゃいます。
ただ、残念ながら、それを期待しチャレンジしたものの、あいにく職務のフィットがなかった、組織との折り合いがあまり良くなかった。再度、仕切り直しでの転職に踏み切っている。この場合は、ぜひ、前職給与まで戻すことを前提にした転職活動をして欲しいと思います。それだけのアウトプットを出せるかたのはずですから。
応募先企業もエージェントも、あなたの給与が低すぎる場合はそれをしっかり見ています。妥当な給与水準まで戻すことに衒いはありませんので、ぜひ堂々と臨んでください。
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株式会社 経営者JP
代表取締役社長・CEO
1966年群馬県生まれ。1989年早稲田大学政治経済学部卒業後、株式会社リクルート入社。人材開発部、広報室、学び事業部企画室・インターネット推進室を経て、2000年に人材コンサルティング会社に転職、取締役就任。2004年より株式会社リクルート・エックス（2006年に社名変更、現・リクルートエグゼクティブエージェント）。エグゼクティブコンサルタント、事業企画室長を経て、マネージングディレクターに就任。
2010年2月に株式会社 経営者JPを設立（2010年4月創業）、代表取締役社長・CEOに就任。経営者の人材・組織戦略顧問を務める。企業の経営人材採用支援・転職支援、経営組織コンサルティング、経営人材育成プログラムを提供している。人材コンサルタントとして「経営者力」「リーダーシップ力」「キャリア力」「転職力」を劇的に高める【成功方程式】の追究と伝道をライフワークとする。 実例・実践例から導き出された公式を、論理的に分かりやすく伝えながら、クライアントである企業・個人の個々の状況を的確に捉えた、スピーディなコンサルティング提供力に定評がある。自ら2万名超の経営者・経営幹部と対面してきた実績・実体験を持つ。
著書に『ずるいマネジメント 頑張らなくても、すごい成果がついてくる！』（SBクリエイティブ）、『社長になる人の条件』（日本実業出版社）、『ビジネスモデル×仕事術』(共著、日本実業出版社)、『5年後も会社から求められる人、捨てられる人』(遊タイム出版)、『知名度ゼロでも「この会社で働きたい」と思われる社長の採用ルール48』(共著、東洋経済新報社)、『あたりまえだけどなかなかできない 係長・主任のルール』(明日香出版社)、『プロフェッショナルリーダーの教科書』(共著、東洋経済新報社)、『人物鑑定法 あの人も、丸見えになる』(経済界)、『「社長のヘッドハンター」が教える成功法則』(サンマーク出版)など。取材・コメント・出演実績として、「日本経済新聞」「朝日新聞」「読売新聞」「産経新聞」「日刊工業新聞」「週刊東洋経済」「日経ビジネス」「GQ JAPAN」「週刊現代」「プレジデント」「AERA」「月刊BOSS」「CIRCUS」「日経ビジネスオンライン」「ITmediaエグゼクティブ」「BOSS online」、フジテレビ「ホンマでっか？！ＴＶ」「キカナイトF」、その他業界誌等多数。
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