景気後退は「恐るるに足らず」?…マーケットのプロが考察する〈利下げ後〉の株式相場
(※写真はイメージです/PIXTA)
利下げに舵を切った米国。この決定は景気と株価にどのような影響をもたらすのか……また、私たちはどのような投資行動が求められるのか。フィデリティ・インスティテュート主席研究員でマクロストラテジストの重見吉徳氏が、過去のデータを紐解きながら考察します。
今回が「3回目」になるリスクは?
もちろん、今回の利下げ局面が、ITバブル崩壊後と世界金融危機時につづく、3回目の株価本格調整局面となる可能性も完全には否定できません。
たとえば、
- 米国の大統領選挙の「結果」をめぐって、米国内が内戦事態となる。
- ウクライナがロシアに長距離ミサイルを撃ち込み、ロシアとNATOが全面戦争に入る※プーチン大統領は「ウクライナによる長距離ミサイルの発射は、NATO諸国、米国そして欧州諸国がロシアと戦争状態にあることを意味する」と述べています。なぜなら、「ウクライナは長距離ミサイルを発射するためのプログラミング技術や、ターゲットに照準を合わせるための衛星データを扱う能力がなく、長距離ミサイルの発射にはNATOが関与する必要がある」(プーチン氏)ためです
-
イスラエルとレバノンやイランが全面戦争に入る
-
新たなパンデミックが起きる
といったことです。
こうしたリスクにどう対処するかは、各投資家の期待とリスク許容度しだいです。
筆者としては、十分な分散投資をお勧めします。
<<レポート全文はコチラ>>
重見 吉徳
フィデリティ・インスティテュート
首席研究員/マクロストラテジスト
注目のセミナー情報
【海外不動産】12月18日(木)開催
【モンゴル不動産セミナー】
坪単価70万円は東南アジアの半額!!
世界屈指レアアース産出国の都心で600万円台から購入可能な新築マンション
【事業投資】12月20日(土)開催
東京・門前仲町、誰もが知る「超大手ホテルグループ」1階に出店!
飲食店の「プチオーナー」になる…初心者も参加可能な、飲食店経営ビジネスの新しいカタチとは?
【関連記事】
■税務調査官「出身はどちらですか?」の真意…税務調査で“やり手の調査官”が聞いてくる「3つの質問」【税理士が解説】
■親が「総額3,000万円」を子・孫の口座にこっそり貯金…家族も知らないのに「税務署」には“バレる”ワケ【税理士が解説】
「銀行員の助言どおり、祖母から年100万円ずつ生前贈与を受けました」→税務調査官「これは贈与になりません」…否認されないための4つのポイント【税理士が解説】
フィデリティ投信株式会社
マクロストラテジスト
大阪大学大学院経済学研究科博士前期課程修了後、農林中央金庫にて、外国証券・外国為替・デリバティブ等の会計・決済業務および外国債券・デリバティブ等の投資・運用業務に従事。
その後、野村アセットマネジメントの東京・シンガポール両拠点において、グローバル債券の運用およびプロダクトマネジメントに従事。
アール・ビー・エス証券にて外国債券ストラテジストを務めた後、2013年にJ.P.モルガン・アセット・マネジメントに入社、2019年同社マネージング・ディレクターに就任。ストラテジストとして、個人投資家や販売会社、機関投資家向けに経済や金融市場の情報提供を担う。2020年8月、フィデリティ投信入社。
フィデリティ投信ではマーケット情報の収集に役立つたくさんの情報を提供しています。詳しくはコチラ
著者プロフィール詳細
連載記事一覧
連載フィデリティ投信のマクロストラテジストによる「マーケット情報」
【ご注意】
※本記事は、フィデリティ投信株式会社が提供するマーケット情報『マーケットを語らず』から転載したものです。※いかなる目的であれ、当資料の一部又は全部の無断での使用・複製は固くお断りいたします。※いかなる目的であれ、当資料の一部又は全部の無断での使用・複製は固くお断りいたします。•当資料は、情報提供を目的としたものであり、ファンドの推奨(有価証券の勧誘)を目的としたものではありません。
•当資料は、信頼できる情報をもとにフィデリティ投信が作成しておりますが、その正確性・完全性について当社が責任を負うものではありません。
•当資料に記載の情報は、作成時点のものであり、市場の環境やその他の状況によって予告なく変更することがあります。また、いずれも将来の傾向、数値、運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。
•当資料にかかわる一切の権利は引用部分を除き作成者に属し、いかなる目的であれ当資料の一部又は全部の無断での使用・複製は固くお断りいたします。