写真提供:HAN環境・建築設計事務所

知られざる「日本の住宅とその性能」について焦点をあてる本連載。今回のテーマは「断熱・気密性能」。家を新築される9割以上が日本の住宅性能は優れていると思われているようですが、実際のところ、住宅の基本性能である「断熱・気密性能」に関して、日本は先進各国のなかで大幅に劣っている状況にあるのです。詳しく解説していきます。

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断熱性能で資産価値が評価される時代が来る!

欧米と異なり、現時点の日本の住宅マーケットでは、断熱性能で分譲価格や賃貸住宅の家賃が変わってくることはほとんどありません。それは、消費者に、高断熱住宅のメリットの理解があまり進んでいないからだと思われます。

 

そのため、国は2024年4月から省エネ性能ラベルという制度を始めました。これは、分譲住宅・中古住宅・賃貸住宅において、住宅のエネルギー消費量と断熱性能を表示させるものです。そして、SUUMO等の不動産ポータルサイトの物件情報でもこの表示が始まっています。この制度により、消費者の住宅の断熱性能に対する理解が進み、中古住宅として売却する際には、評価額に断熱性能が反映されるようになるものと思われます(図表8)

 

【図表8】
【図表8】

 

既存住宅も断熱改修のチャンス!

ここまで読んで、現在の自宅が低断熱なので、残念な気持ちになった人も少なくないかと思います。そんな人に、断熱リノベーションのチャンスが到来しています。

 

上述の通り、窓の断熱性能はとても大切です。窓の断熱リノベだけでもかなり健康・快適で省エネの住宅に変わります。昨年度から、「先進的窓リノベ事業」というとても手厚い補助制度が始まっています。ぜひ、今のお住まいが、冬寒く、夏暑いのであれば、この制度を活用して、お得に断熱リノベすることをお勧めします(関連記事:今年の夏こそ涼しく過ごす…朗報!窓の断熱改修の大型補助金「先進的窓リノベ2024事業」募集開始)。

 

そして、さらに本格的に断熱フルリノベをお考えならば、急ぐ必要があります。改正建築基準法の施行により、来年4月から既存住宅のフルリノベの手続きのハードルがすごく上がり、時間も費用もかかるようになります。3月中に着工できるように急ぐことをお勧めします(関連記事:『2025年4月「建築基準法改正」は改悪か…「耐震・断熱・気密リノベができなくなる」の真相』)。

 

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