(画像はイメージです/PIXTA)

8月頭の大幅な下落後、回復基調だった日本株式市場。1ヵ月を経た9月4日、TOPIX、日経平均株価ともに前日比マイナスとなり、再び調整する結果となりました。株価急落の背景と今後の見通しについて、東京海上アセットマネジメントが解説します。

当⾯は変動性の⾼い状況が継続すると予想

8⽉上旬に、⽇本株式市場は⼤きく下落したものの、その後、急速に値を戻す展開になりました。しかしながら、⽶⼤統領選挙や⽶国の経済情勢、⽇⽶の⾦融政策をめぐる不透明感は引き続き残っており、当⾯は、変動性の⾼い状況が継続するものと考えます。

 

TOPIXの12ヵ⽉先予想EPS(⼀株当たり純利益)をもとにしたPER(株価収益率)は、14倍と過去平均並み、PBR(株価純資産倍率)も1.33倍と、⾜もとの⽇本株式は特段過熱感も割安感もない⽔準と考えています。

 

ただし、今後発表される⽶経済指標や⽇⽶欧での⾦融政策決定会合、⽇⽶政治動向により、当⾯変動性の⾼い状況が継続し、⼆番底をつける可能性も視野に⼊れておく必要があると考えます。引き続き、マクロ経済およびミクロの両⾯を注視していく⽅針です。

 

 

東京海上アセットマネジメント

 

※当レポートの閲覧に当たっては【ご留意事項】をご参照ください(見当たらない場合は関連記事『日本株の大幅下落、再び…米国〈半導体関連株〉の下落と低調な経済指標の影響で不安定ななか、予想される「今後の展開」』を参照)。

 

 

※本記事は東京海上アセットマネジメントのマーケット情報「米半導体関連株の下落と低調な米経済指標などから日本株は再び調整」を抜粋し、THE GOLD ONLINE編集部が文章を一部改変しております。

※全文はマーケット情報「米半導体関連株の下落と低調な米経済指標などから日本株は再び調整」をご確認ください。

 

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※本連載は、東京海上アセットマネジメントのレポート『米半導体関連株の下落と低調な米経済指標などから日本株は再び調整』より一部を抜粋し、再編集したものです。
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