検索
深夜の騒音に悩む人、昼間の生活音をクレームされて悩む人
エレベーターホールのような共用部の騒音ならまだいいが、これが住戸内に響く騒音となると事態は深刻化する。
夜中に洗濯機を回す住戸があり、騒音被害を被る住民が「うるさくて眠れないから止めさせてほしい」と管理組合に泣きついてくる。だが、洗濯機を回している住戸の特定は簡単ではない。そのため、全住戸に向けて、
「夜中の洗濯はご遠慮ください」
「洗濯機の下に振動抑制ゴムシートを敷いてください」
といった内容のチラシを配るなどして対応するしかない。しかし、このようにアナウンスに強制力があるわけではない。実践してくれる住民もいるが、非協力的な住民もいる。結局、そこが管理組合の限界点なのだ。
また逆に、音に敏感すぎる隣人からの嫌がらせに悩まされる住民もいる。
「日中に掃除機をかけているだけで、隣のお宅が壁をゴンゴン！ゴンゴン！と叩いてくるのです」
壁を叩かれた住民は、隣宅に気を使って静音性の高い掃除機に買い換えたが、それでも「ゴンゴン！」は止まらない。
「掃除機なんて、どこのお宅でも使っているでしょう？ 私、もう耐えられません、助けてください…」
恐らく隣の住民は強烈に神経質な人なのだろう。どんなに配慮しても「ゴンゴン！」が止むことはなく、そのうち少しでも生活音をたてると、壁から「ボスッ！」「ベコッ！」と、別のもので叩く音まで響くようになった。
「私たち、引っ越します…！」
壁を叩かれ続けたシニア夫婦は、疲れ切った表情でタワマンから去って行った。終の棲家として購入したという話を知っていたT氏は、気の毒な結末に胸を痛めたのであった。
「どこへ行かれたのであろうか…」
タワマンだからといって、音がまったく響かないというわけではない。騒音トラブルは、やはり一般的な集合住宅と同様、各所で起こっているのだ。
共用ラウンジのばか騒ぎ…問題解決はつねに「いたちごっこ」
騒音のクレームの頻度が最も高いのが、共用部の「ラウンジ」だ。夜間に貸切パーティーが催されたりすると、「ラウンジがうるさすぎる！」「眠れない、静かにさせてくれ！」といった苦情が飛び込んでくる。
パーティーで騒ぎたくなるのもわかるが、場が盛り上がっているときの声は、本人たちが思っているよりずっと大きく、甲高い。そのため、部外者には相当耳障りに聞こえる。
「夜間は使用禁止にできないか？」
「住民以外を招くパーティーを禁止できないか？」
等々いろいろな要望が寄せられるが、ガイドラインを設けて抑制するだけの権限は管理組合にはない。
T氏はこのようなクレームには、ひたすら対症療法で向き合ってきた。クレームがあるたびラウンジに足を運び、様子を見守るのである。常軌を逸するほど騒がしいと判断した場合は、勤務中の管理人や警備員に連絡し、注意喚起してもらうよう依頼する。これをひたすら繰り返す。まさにいたちごっこである。
管理組合のなかには、過去に2回以上注意された騒音常習者の場合、3回目以降の申込みは遠慮してもらうなどのローカルルール設定をしているところもあるようだ。
「タワマンの騒音」の根本原因
タワマンのように堅牢な建造物で騒音問題が頻発することを、不思議に思う人も多いかもしれない。実はそれには、高層建築ならではの理由がある。
高層建物は耐震設計上、上層階は薄く軽量の建材が多用されている。そうなれば、必然的に住戸間の壁は薄くなり、騒音や振動も伝わりやすくなる。上述の問題も、共用ラウンジ以外は上層階で起こったものだった。
タワマン住民こそ「お互い様」の心構えで暮らすことが大切なのかもしれない。
もちろんタワマンに限らず、共同住宅の住民間トラブルは上下・両隣で起こるもの。T氏の例にもあるように、管理組合は「お互いに思いやり、助け合いましょう」といった趣旨の啓蒙活動を行うのが限界で、個別問題には深く介入できない。
些細なことで日常生活を崩壊させないためにも、住民同士のコミュニケーションを円滑にすることが重要なのだ。
注目のセミナー情報
【海外不動産】12月18日（木）開催
【モンゴル不動産セミナー】
坪単価70万円は東南アジアの半額!!
世界屈指レアアース産出国の都心で600万円台から購入可能な新築マンション
【事業投資】12月20日（土）開催
東京・門前仲町、誰もが知る「超大手ホテルグループ」1階に出店！
飲食店の「プチオーナー」になる…初心者も参加可能な、飲食店経営ビジネスの新しいカタチとは？
【関連記事】
■税務調査官「出身はどちらですか？」の真意…税務調査で“やり手の調査官”が聞いてくる「3つの質問」【税理士が解説】
■親が「総額3,000万円」を子・孫の口座にこっそり貯金…家族も知らないのに「税務署」には“バレる”ワケ【税理士が解説】
「銀行員の助言どおり、祖母から年100万円ずつ生前贈与を受けました」→税務調査官「これは贈与になりません」…否認されないための4つのポイント【税理士が解説】
