(※画像はイメージです/PIXTA)

管理職としてよくある悩みが、「チームがまとまらない」「部下が言うことを聞いてくれない」といったものです。愚痴を言いたくなる気持ちもよくわかりますが、もしかしたらマネジメントの「適正人数」を超えている可能性があるかもしれません。では、実際に管理職1人あたり、何人の部下を受け持つことができるのでしょうか? 本記事では、マネジメントの「適正人数」と、適正人数を超えたときの対処法について解説します。

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1人の管理職が管理できる人数は「5~8人」

マネジメントの適正人数はスパン・オブ・コントロールという経営学用語で表現されます。直訳すると「コントロールできる範囲」ということになるため、まさにマネジメントの適正人数ということになるでしょう。

 

そして一般的に、ビジネスにおいて1人の管理職が管理できる人数は5〜8名が理想的だとされています。最大でも10名にとどめるほうがいいそうです。

 

近年でもAmazon創業者であるジェフ・ベゾス氏が「2枚のピザ理論」を提唱していました。これは2枚のピザをわけ合える程度の人数(5〜8名)が推奨されているということです。

 

また、取締役会の構成人数も8名ほどであることがほとんどです。これは特別取締役制度を適用させるために取締役が6名以上必要であるからだともいえますが、どちらにせよマネジメントの適正人数が5〜8名という根拠になり得るのではないでしょうか。

 

そのため、マネジメントの適正人数は5〜8名、多くても10名というのが一般的な答えになるでしょう。

 

「部下の人数」を増減させるとどうなる?

ではこの際、マネジメントの適正人数から部下を増減させるとどのような現象が起こるのでしょうか。

 

まず部下を3名ほどに減少させたとします。すると、管理職の管理業務が縮小されるので、以前より管理職が楽になるのは間違いありません。また、人数が削減されるので、全体でのコミュニケーションも取りやすくなるでしょう。

 

しかし当然のことながら、マンパワーが削減されるため、以前よりも業務遂行力が低下してしまう可能性があります。

 

一方、部下を12名ほどに増加させたとしましょう。そうなると管理職の管理業務が増大し、管理職がパンクしてしまうことが考えられます。人数が増えたことで潜在的なマンパワーは格段に上昇するものの、管理業務がおぼつかないことで、非効率的に業務を遂行してしまうようになるでしょう。

 

以上のように、部下を増減させると業務遂行能力が低下してしまう場合があります。人数を減らしたことで生産性が低下するならまだしも、人数を増やしてしまうことで生産性が低下してしまう可能性もあることに注意が必要です。

 

「管理職」を増減させるとどうなる?

では、部下ではなく管理職を増減させるとどうなるでしょうか。

 

ここでは、管理職2人と部下12人のチームを想定します。

 

まず管理職が1人に減ると、チーム全体の人件費が大きく減少します。なぜなら一般的に管理職のほうが、人件費が高い傾向にあるためです。

 

しかし当然のことながら、管理職が1人に減ると、管理業務がパンクしてしまい、チーム全体の生産性が低下することになるでしょう。これだと11人分の人件費が無駄になってしまう可能性があります。

 

一方で管理職が3人に増えると、チーム全体の人件費が高まるのは間違いありません。その代わりに、管理業務がより分割されるため、上手くハマればチームの生産性が大きく向上する可能性があるでしょう。

 

しかし注意が必要なのは、管理職3人の意見が対立する可能性があるということです。ここでロスが発生すると、チーム全体の生産性に影響を与えます。

 

管理職が複数いる場合は、チームの最終責任者を決めておいたほうがいいでしょう。

 

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