給湯室から聞こえた「おっさん、マジで使えねえ」の声…59歳・派遣事務、月収61万円のエリート時代を思い出して号泣【CFPが助言】

上場企業課長、軽い気持ちで「早期退職」した結果…

50歳までプライム市場上場企業の課長として月収61万円で働いていたHさん。パート勤めで1歳年下の妻と19歳の息子、16歳の娘がおり、4人で暮らしていました。Hさんが51歳のとき、社内の「早期退職制度」を利用して早期退職しました。

Hさんは、「いま辞めれば退職金も多くなるし、お金が足りなくなったら再就職すればいい。この経歴ならなんとかなるだろう」と軽い気持ちで退職。しかし、“予想外の事態”により生活が困窮し、59歳になったHさんは筆者のFP事務所を訪れたのです。

［図表1］Hさんが早期退職してからのH家 出所：筆者作成

「早期退職制度^※」とは、企業の福利厚生の一環として、定年退職を迎える前に社員の意思で退職できるしくみのことです。

^{※　なお、この「早期退職制度」は、“社員の意思”での退職であるため「自主退職」扱いとなる。また、企業によって呼び方は「早期優遇退職」「転進支援制度」などさまざまあるが、本記事においては「早期退職制度」と統一する。}

この制度を利用して退職すると、企業によって異なるものの、主に

といったメリットがあるといわれています。

Hさんは、「早期退職制度を利用すれば、1日中誰にも拘束されることなく好きなことができる」と思っていました。

［図表2］退職者※1人あたりの平均退職給付額 ※勤続20年以上かつ45歳以上で、大学・大学院卒の管理・事務・技術職の場合。
出所：厚生労働省『平成30年就労条件総合調査』をもとに筆者作成。

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