住み込み移住：3つのメリット

地方希望者が抱える悩みのひとつに、住居の問題があります。結論として、住み込みの仕事を見つければ解決できるでしょう。住み込み移住なら仕事と住居を同時に見つけられるため、新しい生活を送るのもスムーズです。

（※写真はイメージです／PIXTA）

家を探す必要がない

「この地域に住みたい」と思っても、土地勘のない地方でいきなり家を探すのは大変です。職場から近い場所を選んだり、住みやすい地域を調べたりするのに時間がかかります。しかし住み込みの仕事なら、面倒な入居手続きも不要。即入寮可の仕事を選べばスピーディに動けるでしょう。

家賃・生活費が抑えられる

地方では首都圏より家賃は低めですが、それでも賃貸で部屋を借りるためには、まとまった初期費用が必要です。住み込みの仕事なら住宅の初期費用を減らせるため、低コストで移住ライフを実行できるでしょう。職場によっては、家賃補助や家具家電付き、食事付きの仕事先もあります。こういった条件があるところを選べば、生活費を抑えて生活できます。

通勤のストレスがない

住み込みの仕事では、職場と住居が近距離にあるケースが多いです。したがって車を持っていなくても通勤に支障がないかもしれません。また職場と住居が同じ建物の場合もあります。首都圏のように、通勤に伴うストレスを感じなくなるでしょう。

住み込み移住：4つのデメリット

（※写真はイメージです／PIXTA）

住み込み移住には、地方ならではの不便さや、住み込み仕事特有の煩わしさがあります。知らない土地で生活するには、慣れるまで時間がかかりがち。移住してから後悔しないようにデメリットも把握しておきましょう。

仕事の選択肢が少ない

地方では首都圏より雇用が少なく、希望の職種を選べない場合も想定されます。以前の仕事と同じ職種の求人がない場合もあるでしょう。まずは移住したい地域で、どんな職種の雇用が多いのかざっくりと調べてみてください。自分に合いそうな求人はあるのか、未経験の分野でも挑戦したい職種はありそうか、探してみましょう。

住む家を選べない

社員寮や家族寮の場合、住む部屋を選べない可能性が想定されます。建物が想像以上に老朽化して古かったり、部屋の間取りが狭かったりするかもしれません。事前に住居を見せてもらったり、内装の写真を送ってもらったりすると移住後のミスマッチを防げるでしょう。

給料が下がる

総務省が2019年に公表した家計構造調査によると、総世帯の年間収入が最も高い都道府県は、東京都で629万円、最も低いのは沖縄県で423万円になります。地方では首都圏よりも最低賃金が低く、給料は下がる傾向にあるのは否めません。移住前に首都圏で働いていた人は、確実に給料が下がると考えられます。

しかし地方では生活コストが下がる傾向にあり、むしろ首都圏より暮らしやすいかもしれません。金銭面で不安がある人は、副業で稼ぐスキルを身につけましょう。

仕事のオンオフがあいまい

住み込みの仕事だと、仕事とプライベートの区別があやふやになる場合も想定されます。同じ寮に職場の同僚や先輩が住んでいたら、飲み会や交流会の誘いは断りにくいでしょう。勤務時間外でも仕事先のメンバーと付き合わなくてはいけない雰囲気だと、人によってはストレスを感じるかもしれません。