国土交通省主導の「研究成果」をまとめた書籍

前回の朝日新聞の記事でもありましたが、乾燥しすぎた住環境は、体感温度が下がり、インフルエンザ等の病気にもかかりやすくなります。

こうした住まいと健康の関係について、2013年6月、『健康に暮らすための住まいと住まい方エビデンス集』（健康維持増進住宅研究委員会／健康維持増進住宅研究コンソーシアム編著、技報堂出版発行）という書籍が発売になりました。

この本は国土交通省の主導で進められた健康維持増進住宅研究委員会等の研究成果をもとにして企画・編集されたものです。

適切な住宅を実現するために重要な「エビデンス」

「序文」の一部を抜粋します。

「日本人は一日のうち約6割の時間を住宅内で過ごすといわれている。その室内では建築内装仕上げや家具などから化学物質が放散され、また生活に伴って水蒸気が発生するため、気密性の高い住宅で適切に換気されていない場合には室内空気が汚染され、結露が発生してカビやダニ等の微生物の繁殖を許すことになる。

（中略）どのような室内環境の要因が健康を阻害する可能性があり、どの程度の環境レベルを維持すべきか、ということを、科学的知見に基づいたエビデンス（証拠、根拠：住まい手にとって、少しでも健康を阻害しない環境を実現するための情報）として示すことは、健康で快適に暮らす上で、また適切な住宅を実現するために重要である」

この本の中には、私たちの考え方を裏づける「エビデンス」がいくつもあります。その一部を次回から紹介いたします。