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2023年の基本スタンスは「わからない」でよい
実に「わからない」だらけです。FRBは、おそらく世界のどの機関よりも経済や物価に関する情報を集めており、かつ優秀な経済学者を抱えていますが、そのFRBが「わからない」といっています。
ですから、われわれも「わからない」でよいのです。
FRBは昨年「インフレは一時的」といって外し続けました。欧米の投資銀行で働くエコノミストたちは、FRBの人たちに負けず劣らず優秀ですが、彼らの多くはFRBが宗旨替えをしたあとも外し続けてきました。
彼らの仕事は予測ですが、これまで外し続けてきた彼らの予測を信じるべき根拠があるとすれば、「『インフレは下がる』といい続ければ、いつかは当たる」というくらいしか見当たりません。筆者を含め、誰かの予測を聞くときには「話半分」が適切でしょう。
2023年の資産運用の基本は「両端」「逆境」に備える
予想する人たちを信用しないならどうすればよいでしょうか。答えはシンプルで、「極端なできごとが起きたときのために備えを持っておく」ことです。
われわれは何が起きたときに困るでしょうか。インフレと景気後退です。この2つが「景気の勢いがとても強い」「景気の勢いがとても悪い」という両端の、極端な事象です。これら2つに挟まれた「まんなか」は「ふつうのできごと」と捉えられるでしょう。
いいかえれば、FRBさえも「この先のインフレや景気後退がどうなるかわからない」といっている現在、この2つの極端な事象に耐えられるようにしておけば、これら2つの「まんなか」は、ふつうの状態であるため、対応可能です。
インフレ時には、先進国の割安株式や米国リートのパフォーマンスが相対的に良好です。
景気後退時には、（ディフェンシブといわれて販売されている）先進国の公益株式や高配当株式に比べ、米国ハイ・イールド債券のほうが下値抵抗力・ディフェンシブ性を発揮します。
日本の個人投資家の多くは、米国の成長株式やインデックスファンドを多く保有しているようですから、「まんなか」にはそれらで対応できるでしょう。2023年もシンプルに、幅広い資産で分散投資を進めてください。
重見 吉徳
フィデリティ・インスティテュート
首席研究員／マクロストラテジスト
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