〈経営者の自己満足〉にしないことが鍵…「自社オリジナル」で健康づくり。コミュニケーション向上も実感

〈経営者の自己満足〉にしないことが鍵…「自社オリジナル」で健康づくり。コミュニケーション向上も実感
(※写真はイメージです/PIXTA)

企業が従業員の健康を気遣い、デジタルデバイスを利用して体調を管理させたり、手厚い福利厚生を設けたりする事例が相次いでいる。少子・高齢化を背景とした人手不足が深刻となっていることや新型コロナウイルスの感染拡大などが背景にある。国連が2015年に採択したSDGs(持続可能な開発目標)では、「すべての人に健康と福祉を(目標3)」、「働きがいも経済成長も(目標8)」を掲げている。企業は自社のブランディングの一環としても従業員の健康サポートを充実し、目標を達成しようとしている。この連載では、全国で法人向けの出張マッサージサービスを手掛ける株式会社イーヤス(名古屋市)の遠藤基平社長が、その経験をもとに「健康SDGs」を実践する企業を紹介し、その意義を具体的に解説する。

 

会社のオリジナルストレッチチャンネルを制作

IT企業のM社は、社員の運動不足の解消を目的として2021年に自社オリジナルのストレッチ動画を10本制作しました。動画サイト「YouTube」に自社のストレッチチャンネルも設置して従業員らがいつでも活用できるようにしたそうです。

 

ストレッチは、部位別・時間帯別、負荷別などに種目が分かれており、社員が自分の興味や課題にあった動画を視聴して日々の心身のケアや運動不足を解消できるようになっています。

 

YouTubeでは視聴回数が記録されるため、企業側はオリジナルストレッチがどのくらい活用されているかの効果測定ができます。コメント機能を使うことで、社員間でのコミュニケーションも図れます。定期的に社内周知をしていった結果、視聴回数も数千回まで伸びています。会社の健康経営施策の取り組みとして、社員のリクエストを反映した動画の追加も検討しているそうです。

個々が「持続的に健康維持をする」仕掛けが重要

リモートワーク下では、個々の就業環境も異なり、会社側が社員の健康状態を把握しづらいのが実情です。このため、心身に不調をきたしている社員への対応が後手にまわってしまうリスクがあります。

 

しかし、会社が健康情報を提供し、社員とのコミュニケーションの機会を意識的に作れば、そうしたリスクは低下します。オリジナル体操は、個々が好きな時間に好きな場所ででき、社員同士が一緒にやればコミュニケーションの機会にもなる有効な健康施策と言えます。

 

コロナ禍をきっかけに、社歌をつくる会社も増えているようです。今後は会社にオリジナル体操やオリジナルスト レッチがあることが一般的になるかもしれません。ただ経営陣が現場の社員らと十分話し合わないうちに「オリジナル体操」を導入してしまえばが経営者の自己満足に終わってしまうこともありえます。オリジナル体操はあくまで社員のためにあることを認識し、社員のモチベーションを高めるコンテンツづくりや運用の仕掛けが重要だと思います。

 

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