日本株はマザーズ指数銘柄(東証グロース中心)の反発に期待 (※写真はイメージです/PIXTA)

本記事は、東海東京調査センターの中村貴司シニアストラテジスト(オルタナティブ投資戦略担当)への取材レポートです。目まぐるしく動いた3月の日経平均株価……このような動きをみせた背景・要因を紐解いていくと同時に、4月以降の国内株の見通しについて考えていきます。

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3月から足元までの日経平均株価は目まぐるしい動きに

新年度以降の日本株(日経平均株価)の投資戦略を考えるうえで、まずは3月から足元までの動きを簡単に振り返りたい。

 

3月~足元(4月8日の取材時点)までの日経平均株価は、目まぐるしい値動きとなった。

 

ウクライナ情勢の緊迫化やFRBによるオーバーキルリスク(金融引き締めにより景気を過度に冷やす懸念)が市場の不透明感を強め、3月9日には一時2万4,681.74円の年初来安値を更新した。

 

また世界経済にピークアウト感がみられるなか、インフレ圧力が強まる(コモディティ価格の上昇等)ことで先行きの「スタグフレーション(経済活動の停滞と物価上昇の併存)」リスクも意識された。

 

その後は3月中旬開催のFOMCやロシアのデフォルト回避などを機に日本株のバリュエーション面での割安感を意識した買いやショートの買い戻しを伴いながら急反発に転じた。3月の配当取りや配当落ちに伴う再投資への期待から3月14日以降9連騰を記録し3月25日に2万8,338.81円まで急回復した。

 

その後は配当落ちや急ピッチの上昇に対する利益確定の売り圧力に押されたことに加え、FRB高官(※1)によるタカ派発言等を受けグロース株中心に調整し、4月8日時点(取材時点)では2万7,000円を割り込んで推移している。

 

(※1)参考:ブレイナード理事の発言について

4月5日、FRBのブレイナード理事はミネアポリス連銀のイベントにオンラインで出席し、QT(量的引き締め)について「5月にも急ピッチで始める」と発言した。

ロシアのウクライナ侵攻が食品や原油の価格を一段と上昇させるリスクにもコメントしたうえで、低所得層の生活に打撃を与えるインフレの抑制を急ぐ姿勢を強調した。

ブレイナード理事はもともと金融引き締めに慎重なハト派の代表的な存在であることはマーケット関係者にはよく知れ渡っていたが、足元ではタカ派的な発言を繰り返す姿勢がみられる。

インフレに関しては、賃金の上昇が物価の上昇に追いついておらず、家計の購買力が低下していると述べ、特に食品や住宅への支出割合が大きい低所得層への影響が大きいとの分析結果を提示している。

こうしたブレイナード理事のタカ派的な姿勢等を受け、5日の米10年債利回りは年初来高値を更新した。

 

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東海東京調査センター
投資戦略部 シニアストラテジスト(オルタナティブ投資戦略担当)

山一證券、メリルリンチ日本証券、損保ジャパンアセット(現SOMPOアセット)などでの富裕層・法人営業に加え、年金基金、投資信託のアナリストやファンドマネージャーとして新興市場やオルタナティブを含む幅広い市場・商品の担当責任者を経て、2016年に東海東京調査センター入社。

現職では短中期の戦術的資産配分(タクティカル・アセットアロケーション)やオルタナティブ投資(ヘッジファンド・テクニカルやコモディティ戦略含む)の視点を踏まえたグローバルな日本株の市場分析等を行う。他の代替資産・戦略としてJリート投資戦略、ESG投資戦略、行動ファイナンス投資戦略などもカバーしている。

英国国立ウェールズ大学経営大学院MBA。アライアント国際大学・カリフォルニア臨床心理大学院米国臨床心理学修士号(MA)。慶應義塾大学商学部卒。国際公認投資アナリスト(CIIA)、日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)、国際テクニカルアナリスト連盟検定テクニカルアナリスト(MFTA)、CFP、英国王立勅許鑑定士(MRICS)、不動産証券化協会認定マスター、中小企業診断士。

日経CNBCなどのTV・メディアに出演。日経新聞、QUICK、ロイター、ブルームバーグ、時事通信、東洋経済オンライン、幻冬舎ゴールドオンラインなどでも執筆、コメントを行う。ヘッジファンド・テクニカルのキャリアとして世界のテクニカルアナリスト協会を束ねる国際テクニカルアナリスト連盟(IFTA)の理事などを歴任。早稲田大学ビジネスファイナンスセンターや同志社大学、青山学院大学等で講師を務める。

著書には投信営業に行動ファイナンスアプローチなどを活用した『会話で学ぶ!プロフェッショナルを目指す人の「投信営業」の教科書』(2021年)がある。

●オルタナティブ投資戦略(東海東京TV)
https://www.tokaitokyo.co.jp/tv/public/market/global.html

著者紹介

連載東海東京調査センター「オルタナティブ投資戦略取材レポート」

このレポートは、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたもので、投資勧誘を目的としたものではありません。投資判断の最終決定は、お客様自身の判断でなさるようお願いいたします。このレポートは、信頼できると考えられる情報に基づいて作成されていますが、東海東京調査センターおよび東海東京証券は、その正確性及び完全性に関して責任を負うものではありません。なお、このレポートに記載された意見は、作成日における判断です。

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