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原油価格高騰で思い起こされる「1970年代」
ロシアのウクライナ侵攻を受け、原油価格が一時1バレル139ドルを超えたことをきっかけに、1970年代を思い起こさせました。1970年代は、原油価格の高騰に伴い上昇したインフレ率が、一部の主要国経済を景気後退に陥れました。
全米経済研究所（NBER）が定める景気後退は、1970年以降、7回起こっています。
最初4回の景気後退については、インフレ率や金利の上昇が景気後退に先立ってみられました。1970年代も含め、インフレ圧力が高まるなかで、米連邦準備制度理事会（FRB）による利上げが実施されたことが、足元の状況と比較される一因となっています。
欧米でそれぞれ2兆ドル程度に積み上がった貯蓄
1970年代、1980年代、1990年代の経済状況と過去20年間の経済状況は異なっていますが、景気循環は、同じパターンを辿るのでしょうか。
2000年以前の景気後退は、経済過熱の緩和やインフレ率の引き下げのために行われた政策金利の引き上げに続いています。しかし、今回については、エコノミストらは、消費者支出は持ちこたえると考えています。
金融政策の引き締めが進む環境下ではあるものの、新型コロナウイルス感染拡大を背景に拡大した貯蓄を取り崩して消費することが見込まれるためです。
当社のチーフ・エコノミストであるキース・ウェイドは、次のように述べています。
「家計は引き続き堅調で、消費活動が2022年の経済成長をけん引すると考えています。パンデミックのなか、米国では2兆ドル程度まで貯蓄が積み上がり、欧州でも同程度の貯蓄があると見込んでいます。そして、この過度に積み上がった貯蓄は、エネルギー価格の上昇の影響を相殺すると考えています。」
ロシアのウクライナ侵攻は、エネルギーや食品価格を上昇させました。
ロシア・ウクライナ情勢が経済にもたらす影響を巡っては不透明感が残るものの、当社では、2022年の世界のインフレ率を4.7％（前年比）と予想しています。
ただし、ロシアのウクライナ侵攻以前から、新型コロナウイルス感染拡大を受けた行動制限の緩和により、世界経済は回復を辿っていたことから、インフレ圧力はすでに蓄積されていました。行動制限の緩和が、資材やエネルギーの不足を招いたほか、サービスセクターには制限があったことから、特にモノへの強い需要がインフレ圧力を高めました。
サプライチェーンへの圧力が生産コストを上昇させ、消費者が手にする最終製品の価格上昇に波及しました。ロシアのウクライナ侵攻以前から、消費者物価指数は、米国、欧州、英国ではすでに数十年来の高水準まで上昇していました。
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