利上げしているときは、株価は概して「右肩上がり」

［図表3］に示すとおり、株式市場は、過去は「利上げが続く間は、株価は右肩上がりの傾向」が確認されます。「利上げ期≒景気拡大期」であるためです。

また、特に重要なこととして「過去は、景気の拡大に対して利上げの開始やペースが慎重であり、景気の拡大が持続した」ということが挙げられます。

①中央銀行が景気の持続的な拡大を確認するのにも時間がかかりますし、②中央銀行のメンバーのみならず、金融市場の大半が「景気拡大の認識」に同意しているときにのみ利上げができます。また、最近では、③利上げを始めたくとも、巨額の資産買い入れを終わらせることに時間がかかります。

そして、すぐ上で確認したように、いまのところ、今回も、高いインフレ率や今後のインフレ期待に比べて、慎重な利上げになりそうです。

［図表3］S＆P500

ただし、［すぐ上の図］は、対象期間が、インフレ率が収束していた1990年以降です。もし「ディスインフレの時代が終わろうとしている」ならば、その範囲のデータを見ても、説得力がありません。

そこで、データが取れる限り、1946年からの16回の「引き締め開始前12ヵ月、引き締め開始後24ヵ月」の株価を取ったものが、［図表4］です。サンプルが多く、期間が長いために「平均」でお見せしていますが、想像できるように、1980年代中盤以降のディスインフレ期のほうが、株価上昇の持続力があることがわかります。

他方で、1980年代前半までの高インフレ期では株価は下落しないものの、株価上昇の持続力は12ヵ月程度になっています。ひとつの示唆は、「銘柄選択が重要になる」というものでしょう。

［図表4］米国の金融引き締め開始前後のS＆P500（1946年以降）

インフレなら、バリュー・小型・リートが良い

データの期間は限られますが、「高インフレ期」にまで戻らずとも、インフレが持続的な局面（［図表5～7］の2001～07年）では、バリュー株式、小型株式、米国リートが良いことが示されています。

［図表5］米国のインフレ率と先進国・割安株式と成長株式の相対株価

［図表6］米国のインフレ率と先進国・小型株式と大型株式の相対株価

［図表7］米国のインフレ率と米国リートと米国成長株式の相対価格

（時間のない方はここまでで大丈夫です）