コロナ禍の現在、病床のひっ迫などを背景に自宅療養者が増加するなか、これまで以上に在宅医療への注目が集まっています。ただ、同時に在宅医療への「誤った認識」をもった利用者も増えているのが現状です。今回、医療法人あい友会理事長の野末睦氏が、在宅医療を巡る現状について語ります。

在宅医療の利用者にみられる「誤った認識」

コロナ禍でマスコミによって取り上げられて、全国にその名が知られるようになった「ファストドクター」という組織、またはそのコンセプトがあります。

 

この形態は画期的で、もしかしたら近い将来、在宅医療の一形態として全国に広がる日が来るかもしれませんが、現時点では、私たちが提供している在宅医療とは一線を画しています。

 

あらかじめの診療情報の取得、患者とクリニックとの契約、介護保険との連携など、前提となるものが満たされていないからです。

 

筆者の傘下のクリニックに、ある施設の施設長から苦情が寄せられました。「夜間に入所者が腹痛を訴えたので連絡したのに、往診にすぐに来てくれなかった」と。電話して5分以内くらいの到着を期待しているかのような口ぶりでした。

 

またその患者は、がんの終末期でしたので、疼痛が出現した時のために、レスキューと呼ばれるすぐに効果を発揮する医療用オピオイドがあらかじめ処方されていました。それを服用すればいいだけなのです。

 

そのことを説明しても「とにかく診察に飛んでこい」の一点張り。やむなく往診に出かけましたが、到着した頃には、電話で指示したレスキューの内服の効果で患者はすやすやと眠っていました。このような事情を理解しない人からのクレームに、スタッフはどんなに傷ついたことでしょう。

 

 

野末 睦

医療法人 あい友会

理事長

 

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※本記事は、最先端の「自分磨き」を提供するウェルネスメディア『KARADAs』から転載したものです。

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