グローバルマクロ型ヘッジファンドによる日本での「ESGのロングショート」今後の注目ポイント (※写真はイメージです/PIXTA)

本連載は、東海東京調査センターの中村貴司シニアストラテジスト(オルタナティブ投資戦略担当)への取材レポートです。今回は、世界中の国や地域のマクロ経済の見通しから投資する「グローバルマクロ型」のヘッジファンドが、日本で今後とる可能性がある「ESGのロングショート」の注目ポイントを見ていきます。

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グローバルマクロ型のESGヘッジファンドが注目する点

そこで、グローバルマクロ型のESGヘッジファンドが日本で注目しているポイントを4つ紹介した上で、ESGロングショート戦略のアイデアについて紹介する。

 

1. ESGにおいて欧米に劣後している日本では、今後、改訂版コーポレートガバナンス・コードなどを通じて、ESG項目の企業側のクオリティの向上やその優劣の顕在化が中長期的に期待できる。つまり、企業側の情報開示姿勢や情報開示の質向上などを通じた、全般的なESGクオリティの底上げとともに、企業間のプレミアム/ディスカウントの拡大が期待できる。

 

2. 欧米の機関投資家と比較し、日本の機関投資家はESG項目を取り込み始めた段階にあるとみられ、投資家側のレベル向上や企業への段階的な働きかけにより、ESGのクオリティやその優劣の顕在化が中長期的に期待できる。つまり、投資家側のESG評価のクオリティ向上に加え、ESGの判断に基づく売買などの需給面や建設的な対話を通じて、投資先のESGのプレミアム/ディスカウントの拡大が期待できる。

 

3. 「三方よし」や「助け合い」の精神など、そもそも日本の歴史や国民性などを踏まえれば、他国と比較してESGとの親和性がより高い可能性があり、グローバルでの質の高い成長ポテンシャルが期待できる。業績グロースというよりは、「ESGクオリティ×グロース」が期待できる。

 

4. ESG項目はまだ概ね「モザイク情報」としてみなされているからこそ、合法的な早耳・取材情報によるロング/ショート型のESGショートターミズム戦略が、投資パフォーマンス(=α)の源泉になる可能性がある。

 

現時点のESG項目の捉え方としては、他の情報と組み合わせることによって投資判断に影響を及ぼしうるものの、その情報だけでは直ちに投資判断に影響を及ぼすとは言えない「モザイク情報」であって、「重要情報」とはみなされていない(日本IR協議会の見解等を参照)。

 

そのため、「フェア・ディスクロージャー・ルール」の重要情報に抵触せず、ESG項目のみを早耳情報的に個別の取材により取得し、未公表情報として自らの売買につなげることは特に規制されていないと言える。ここに投資パフォーマンス(=α)の源泉があるとの見方をしているヘッジファンドもあるようだ。

 

■まとめ

以上の注目ポイントを投資アイデアに活かすと、1.~3.は、ESGファクターに基づく売買や、国や個別企業のESGのプレミアム/ディスカウントの拡大に基づくロングショート戦略のアイデアにつながる。

 

また、4.は、水と油としての意味合いが強いESGショートターミズム(=短期志向)によるロングショートのα獲得戦略のアイデアが構築できるといえる。

 

さらに、これ以外にも日本市場や日本株の独自性を活かしたESGのロングショートアイデアは多様に構築できると思われ、最終的に自分の投資理念や時間軸、リスク・リターンなどに合ったヘッジファンドを選択し、ポートフォリオに組み込むことが重要であろう。

 

中村 貴司

東海東京調査センター

投資戦略部 シニアストラテジスト(オルタナティブ投資戦略担当)

 

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東海東京調査センター
投資戦略部 シニアストラテジスト(オルタナティブ投資戦略担当)

山一證券、メリルリンチ日本証券、損保ジャパンアセット(現SOMPOアセット)などでの富裕層・法人営業に加え、年金基金、投資信託のアナリストやファンドマネージャーとして新興市場やオルタナティブを含む幅広い市場・商品の担当責任者を経て、2016年に東海東京調査センター入社。

現職では短中期の戦術的資産配分(タクティカル・アセットアロケーション)やオルタナティブ投資(ヘッジファンド・テクニカルやコモディティ戦略含む)の視点を踏まえたグローバルな日本株の市場分析等を行う。他の代替資産・戦略としてJリート投資戦略、ESG投資戦略、行動ファイナンス投資戦略などもカバーしている。

英国国立ウェールズ大学経営大学院MBA。アライアント国際大学・カリフォルニア臨床心理大学院米国臨床心理学修士号(MA)。慶應義塾大学商学部卒。国際公認投資アナリスト(CIIA)、日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)、国際テクニカルアナリスト連盟検定テクニカルアナリスト(MFTA)、CFP、英国王立勅許鑑定士(MRICS)、不動産証券化協会認定マスター、中小企業診断士。

日経CNBCなどのTV・メディアに出演。日経新聞、QUICK、ロイター、ブルームバーグ、時事通信、東洋経済オンライン、幻冬舎ゴールドオンラインなどでも執筆、コメントを行う。ヘッジファンド・テクニカルのキャリアとして世界のテクニカルアナリスト協会を束ねる国際テクニカルアナリスト連盟(IFTA)の理事などを歴任。早稲田大学ビジネスファイナンスセンターや同志社大学、青山学院大学等で講師を務める。

著書には投信営業に行動ファイナンスアプローチなどを活用した『会話で学ぶ!プロフェッショナルを目指す人の「投信営業」の教科書』(2021年)がある。

●オルタナティブ投資戦略(東海東京TV)
https://www.tokaitokyo.co.jp/tv/public/market/global.html

著者紹介

連載東海東京調査センター「オルタナティブ投資戦略取材レポート」

このレポートは、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたもので、投資勧誘を目的としたものではありません。投資判断の最終決定は、お客様自身の判断でなさるようお願いいたします。このレポートは、信頼できると考えられる情報に基づいて作成されていますが、東海東京調査センターおよび東海東京証券は、その正確性及び完全性に関して責任を負うものではありません。なお、このレポートに記載された意見は、作成日における判断です。

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