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コロナショック後に「株価がV字回復」した背景
オルタナティブデータを活用するヘッジファンドの視点から、2020年3月のコロナショックによる急落後のV字回復の動きをどのように予測し、また個別銘柄の投資パフォーマンスにつなげていったのかについて考察してみたい。
日本株（日経平均株価）は2020年3月に1万6000円台をつけた後、反発基調となった。とはいえ、経済の回復が十分に実感できないなかでの3月を底にした株価回復に懐疑的な投資家も多かった。
IMF（国際通貨基金）は、2020年6月に報告書で日米などの株価上昇に対して投資家が過大にリスクをとっている可能性を指摘した。市場には、足元の株価上昇は大規模な金融緩和による過剰流動性がもたらしたバブル的な動きであり、株価は実体経済と乖離しているため、いずれ元の水準まで戻るとの慎重な見方（二番底懸念を含む）が強まっていた。
一方、代替戦略としての「オルタナティブデータ」活用の視点からは新型コロナウイルスの再拡大の動きにより、内需の消費関連データの伸びは鈍かったものの、世界景気の底打ち・反転など良好な製造業関連データが読み取れ、グローバルな景気敏感株の多い日本株の先行きに対して強気スタンスがサポートされていた。
ちなみに、オルタナティブデータとは、機関投資家などが伝統的に活用するデータ（政府や業界団体が公式に発表する統計データや企業の決算開示データなど）とは異なる非伝統的なデータを指す。
たとえば、①ネットやSNS（交流サイト）でのポジティブワード（改善、経済再開等のプラスの言葉）やネガティブワード（新規感染者数増加、ロックダウン等のマイナスの言葉）の集計データ、②人の活動・移動データ（たとえばNTTドコモ、アップル、Google等がスマホのGPS機能を活用し提供）や、③国・地域・エリアごとの経済・企業活動の活発度合い等を掴む衛星画像データ、④足元の消費動向を把握するPOS（販売時点）やカードデータ等が挙げられよう。
2020年3月からの株価急回復の裏には大量のデータ処理（高額データ購入含む）が可能で、クオンツ（数理・定量）的な運用を得意とするヘッジファンドなどがα（投資成果）獲得のため、複数のオルタナティブデータを積極的に活用し、投資行動を早めたこともあったのではないかと考える。
特に新型コロナウイルスの拡大で外出や人との接触の制限・自粛により、伝統的な統計の先を読む手段（実際の現場を目で見るなど）が制限されていたことはオルタナティブデータの優位性を高めていた可能性があろう。
政府や業界団体が集計する（通常ハードデータと呼ばれる）マクロ統計は公表スピードが遅く、また経済の実態を反映するまでにタイムラグ（時間的なずれ）がある。
そのため、直近の聞き取り調査などを基にしたソフトデータと呼ばれる指標、たとえば米ISM製造業景況指数や中国の製造業PMIなどが景気の底打ち・改善を判断するための伝統的な景気先行指数として使われることも多い。
景気拡大・縮小の節目となる50を上回ることで先行きの景気回復に期待が持てるようになるため、いかにこのソフトデータを事前に掴むことができるか、またこのソフトデータを裏付けるような個別企業の業績トレンドをすべての投資家が同じ情報を取得できる決算発表の前に合法的に掴むことができるかが重要になってくる。
そうしたときに、複数の精度の高いオルタナティブデータを持っていれば、投資パフォーマンスの差につながってくる可能性がある。
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