運用残高が過去最高を記録「ヘッジファンド」…8つの選択基準 (※写真はイメージです/PIXTA)

「ヘッジファンド」とは、株式市場が上昇局面のときでも下落局面のときでも様々な手法を駆使してプラスの収益を目指すファンドのことです。今回は、個人投資家がヘッジファンドを選ぶときの8つの基準を見ていきます。本連載は、東海東京調査センターの中村貴司シニアストラテジスト(オルタナティブ投資戦略担当)への取材レポートです。

オルタナティブ投資は、代替資産と代替戦略に分かれる

近年では株式、為替、債券など伝統的資産とは異なる値動きが期待されるリートや、金、原油等のコモディティ(商品)などを対象とするオルタナティブ投資に注目が集まっている。

 

オルタナティブ投資は、株式や債券といった伝統的な投資資産とは異なる①「代替資産(オルタナティブ・アセット)」と、従来と異なる手法・戦略である②「代替戦略(オルタナティブ・ストラテジー)」の2つに分けられる。

 

①の「代替資産」は、リート・不動産、コモディティ(金、原油等)、インフラストラクチャー(道路、空港等)、プライベート・エクイティ(未上場株投資)などが挙げられる。

 

また、②の「代替戦略」は、ヘッジファンド戦略などが挙げられる。広義の代替戦略(たとえばヘッジファンド内で用いる戦略)には、テクニカルや行動ファイナンス戦略に加え、SDGs(持続可能な開発目標)・ESG(環境、社会、企業統治)投資やAI(人工知能)・オルタナティブデータ(クレジットカードや衛星画像等)に基づく投資戦略などが含まれる。

「オルタナティブ投資」が注目を集める3つの理由

オルタナティブ投資が市場の注目を集める理由として大きく3つの理由が考えられる。

 

1点目として、低金利環境下、少しでも高いリターン特性のある資産・戦略への投資ニーズが高まっていることが挙げられる。

 

2点目として、リスクを低減させながら持続可能な投資パフォーマンスを獲得するために資産・戦略の分散の必要性が高まっていることが挙げられる。

 

3点目として、顧客の最善の利益追求など金融機関の間でフィデューシャリー・デューティーへの取り組みが広がっていることが挙げられる。顧客にふさわしいサービスの提供のためには、顧客ごとのリスク特性を把握した上で、ニーズに対応した多様なリターン特性や投資期間の商品・情報提供が重要になってきている。

 

このような観点から顧客(運用を行う投資家側)、金融機関(商品の提供側)両サイドにおいて、オルタナティブ投資への関心が高まっているといえよう。

 

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東海東京調査センター
投資戦略部 シニアストラテジスト(オルタナティブ投資戦略担当)

山一證券、メリルリンチ日本証券、損保ジャパンアセット(現SOMPOアセット)などでの富裕層・法人営業に加え、年金基金、投資信託のアナリストやファンドマネージャーとして新興市場やオルタナティブを含む幅広い市場・商品の担当責任者を経て、2016年に東海東京調査センター入社。

現職では短中期の戦術的資産配分(タクティカル・アセットアロケーション)やオルタナティブ投資(ヘッジファンド・テクニカルやコモディティ戦略含む)の視点を踏まえたグローバルな日本株の市場分析等を行う。他の代替資産・戦略としてJリート投資戦略、ESG投資戦略、行動ファイナンス投資戦略などもカバーしている。

英国国立ウェールズ大学経営大学院MBA。アライアント国際大学・カリフォルニア臨床心理大学院米国臨床心理学修士号(MA)。慶應義塾大学商学部卒。国際公認投資アナリスト(CIIA)、日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)、国際テクニカルアナリスト連盟検定テクニカルアナリスト(MFTA)、CFP、英国王立勅許鑑定士(MRICS)、不動産証券化協会認定マスター、中小企業診断士。

日経CNBCなどのTV・メディアに出演。日経新聞、QUICK、ロイター、ブルームバーグ、時事通信、東洋経済オンライン、幻冬舎ゴールドオンラインなどでも執筆、コメントを行う。ヘッジファンド・テクニカルのキャリアとして世界のテクニカルアナリスト協会を束ねる国際テクニカルアナリスト連盟(IFTA)の理事などを歴任。早稲田大学ビジネスファイナンスセンターや同志社大学、青山学院大学等で講師を務める。

著書には投信営業に行動ファイナンスアプローチなどを活用した『会話で学ぶ!プロフェッショナルを目指す人の「投信営業」の教科書』(2021年)がある。

●オルタナティブ投資戦略(東海東京TV)
https://www.tokaitokyo.co.jp/tv/public/market/global.html

著者紹介

連載東海東京調査センター「オルタナティブ投資戦略取材レポート」

このレポートは、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたもので、投資勧誘を目的としたものではありません。投資判断の最終決定は、お客様自身の判断でなさるようお願いいたします。このレポートは、信頼できると考えられる情報に基づいて作成されていますが、東海東京調査センターおよび東海東京証券は、その正確性及び完全性に関して責任を負うものではありません。なお、このレポートに記載された意見は、作成日における判断です。

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