検索
個人の投資環境の変化がパターン分析の有効性を高める
また最近のAIを用いた学術研究では、CNN等を活用したパターン分析の有効性（その可能性も含む）を示す実証も広がってきており、オルタナティブ（代替）投資やAI・クオンツ（定量）運用の観点から同分析（特に時系列データがどのような経路を辿るのかを踏まえた戦略）に取り組む機関投資家やヘッジファンドも増えている。
とはいえ、視覚的でアート（芸術）として捉えられがちな同分析をメインに用いるファンド（運用資金量）はまだ国内では一部に限られよう。
一方、個人投資家によるパターン分析の活用の広がりは「自己実現性（市場参加者のなかで信じる投資家が多くいればいるほど、またその分析手法を活用すればするほど投資成果が高まる）」の観点から株価のシステマティックな変動（系統立った、規則的な動き）をもたらす可能性もある。
①ネット環境の整備や在宅・リモート下で個人投資家が広く株式市場に流入したこと、②AI・フィンテックツールの普及により、同分析を個人が容易に活用できるようになったこと（スクリーニング機能や自動売買等）、③先物、オプション、信用取引に加え、FX、CFD（差金決済取引）など個人がレバレッジを活用する機会が増え、売買面から市場に与える影響が（以前と比較し）格段に高まったこと等も自己実現性をもたらす要因となろう。
中長期の運用をメインに行う機関投資家がFRB（米連邦準備制度理事会）によるテーパリング（量的緩和の縮小）観測などから様子見姿勢を強めるなかでも、上値抵抗線を明確に上回ってきた場合（上抜けるものの短期間で再度下回った場合は除く）には、これらの戦略を用いた投資主体による需給要因がトレンド形成・反転の第一歩（初期）として機能してくる可能性も意識しておきたい。
中村 貴司
東海東京調査センター
投資戦略部 シニアストラテジスト（オルタナティブ投資戦略担当）
＼投資対象は株式、債券だけではない！／ 金融資産1億円以上の方向け
「本来あるべきオルタナティブ投資」 ＞＞他、資産運用セミナー多数開催！
カメハメハ倶楽部セミナー・イベント
【12/10開催】
相続税の「税務調査」の実態と対処方法
―税務調査を録音することはできるか？
【12/10開催】
不動産「売買」と何が決定的に違うのか？
相続・事業承継対策の新常識「不動産M&A」とは
【12/11開催】
家賃収入はどうなる？節目を迎える不動産投資
“金利上昇局面”におけるアパートローンに
ついて元メガバンカー×不動産鑑定士が徹底検討
【12/12開催】
＜富裕層のファミリーガバナンス＞
相続対策としての財産管理と遺言書作成
【12/17開催】
中国経済×米中対立×台湾有事は何処へ
―「投資先としての中国」を改めて考える
