もしも災害に遭ったら逃げられるのか
〜土地が、「その場所」にあるという危険を確認する〜
◆ハザードマップで災害時にその場所がどうなるかを把握しておこう
近年、地震、ゲリラ豪雨といった、気象災害のニュースをたびたび目にするようになりました。こういった情報に接すると、災害に弱い土地、すなわち地盤が弱い土地、家屋が浸水するような土地の購入は避けたいと思うのではないでしょうか。
ここでは、自然災害に強い土地か弱い土地かを確認する方法を紹介したいと思います。
[図表1]は地震防災ハザードマップの一例です。例に挙げた埼玉県川口市の地震防災ハザードマップでは、巨大地震の発生を想定した建物の倒壊や液状化の危険性、避難のしかたなどが記載してあります。
建物被害危険度として、危険度が高い地域から危険度が低い地域まで色分けしてあります。危険度が高い地域は建物の被害危険度が30〜40%となっています。
行政によって記載内容は異なりますが、購入する土地がどの危険度の土地なのかを確認するには、ハザードマップが一番です。
地震による被害は、住宅の倒壊と火災による消失および隣家への延焼などが考えられます。地震による被害の要因として地盤の条件、建物の構造と老朽化(築年時)が密接に関係しています。地盤が弱く、古い家屋であれば、当然、倒壊や火災のリスクが高くなります。
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