家を買うとき、「天気の悪い日に下見をする」のが重要なワケ

どんなリスクが潜んでいるかわからない「家と土地」。髙橋土地家屋調査士事務所代表・髙橋輝氏の著書『買ってはいけない家と土地』(自由国民社)より一部を抜粋・編集し、自宅を購入する際、自然災害に「強い土地」か「弱い土地」かを確認する方法について紹介していきます。

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もしも災害に遭ったら逃げられるのか

〜土地が、「その場所」にあるという危険を確認する〜

 

◆ハザードマップで災害時にその場所がどうなるかを把握しておこう

 

近年、地震、ゲリラ豪雨といった、気象災害のニュースをたびたび目にするようになりました。こういった情報に接すると、災害に弱い土地、すなわち地盤が弱い土地、家屋が浸水するような土地の購入は避けたいと思うのではないでしょうか。

 

ここでは、自然災害に強い土地か弱い土地かを確認する方法を紹介したいと思います。

 

(※写真はイメージです/PIXTA)
(※写真はイメージです/PIXTA)

 

[図表1]は地震防災ハザードマップの一例です。例に挙げた埼玉県川口市の地震防災ハザードマップでは、巨大地震の発生を想定した建物の倒壊や液状化の危険性、避難のしかたなどが記載してあります。

 

防災ハザードマップ(川口市)[図表1]
防災ハザードマップ(川口市)[図表1]※出典は2015年に川口市のサイトで公
開されていたものです。最新の情報につきましては、(https://www.city.kawaguchi.lg.jp/soshiki/01040/010/7/1/15293.html)をご参照ください。

 

建物被害危険度として、危険度が高い地域から危険度が低い地域まで色分けしてあります。危険度が高い地域は建物の被害危険度が30〜40%となっています。

 

行政によって記載内容は異なりますが、購入する土地がどの危険度の土地なのかを確認するには、ハザードマップが一番です。

 

地震による被害は、住宅の倒壊と火災による消失および隣家への延焼などが考えられます。地震による被害の要因として地盤の条件、建物の構造と老朽化(築年時)が密接に関係しています。地盤が弱く、古い家屋であれば、当然、倒壊や火災のリスクが高くなります。

 

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髙橋土地家屋調査士事務所 代表

土地家屋調査士。埼玉土地家屋調査士会所属。民間紛争解決手続代理関係業務認定取得。
日本大学卒業後、住宅販売会社に営業職として勤務。その後、土地家屋調査士事務所に勤務した後、独立。
土地、建物の調査・測量・登記手続き案件を数多くこなす。
特に税理士・司法書士等、他士業との連携を図り、「相続対策の測量・登記業務」に力を入れている。
他に測量士、宅地建物取引士、マンション管理士、マンション管理業務主任者、ファイナンシャルプランナー、住宅ローンアドバイザーの資格を保有。
監修書に『自分でできる不動産登記』(自由国民社)がある。

著者紹介

連載家と土地トラブルを避けるための基礎知識

買ってはいけない家と土地

買ってはいけない家と土地

髙橋 輝

自由国民社

物件を選ぶとき、ほとんどの方は、どうしても「建っている建物」だけに目が向いてしまうようです。 毎日の家事がしやすかったり、自分好みの雰囲気の中で暮らすことに想像を巡らせることも確かに大事なこと。 でも、安心して…

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