地震大国日本で住宅購入の際に留意したい「耐震性」。本記事では、耐震性を左右する「耐力壁」について見ていきます。

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「長年やっているから大丈夫です!」プロの恐ろしさ

ポイント 中古の場合は耐震補強工事の前に耐震診断が必要

 

中古住宅を購入する際に、確認していただきたいポイントのひとつが、新耐震基準で建てられているかどうかです。

 

1981年以前に建てられた旧耐震基準の住宅だと、耐震補強工事をする場合にも、相当な費用が発生してしまいます。その費用も購入費用として考えた場合、それでも購入したいかという点を検討すべきだと思います。

 

次に、購入することを決定したうえで、耐震補強工事に進む場合の注意点についてお話ししましょう。

 

リフォーム業者の中には、「長年やっているから、知り尽くしている」といったことを言う人が少なくないようです。しかし、これでは工事の前後で耐震性がアップしたのかを確認する方法もありません。

 

また、なんとなく耐震金物や筋交を取り付けたとしても、必要な箇所が補強されていなければ、状況は改善されません。しかも、工事のやり直しなどになると、費用がムダになるのはいうまでもありません。

 

まず、補強工事に取り掛かる前に、必ず、耐震診断を行うようにしてください。

 

どの場所を、どのように補強工事を行えば、耐震性が確実に上がるのか。現状、不足している耐震性を評点1.5以上にすることができるのか。施主となる自分自身が、この必要性を理解したうえで、工事に入ってもらうように進めましょう。そうでなければ、効果的な耐震補強工事はできません。

 

もし、耐震診断を行わずに、補強工事を行ってしまった場合は、これからでもいいので、耐震診断をされることをおすすめします。そのうえで、もしも耐震性が不足している場合には、あらためてリフォーム業者へ交渉してみてください。

本記事は、2015年6月25日刊行の書籍『こんな建売住宅は買うな』から抜粋したものです。その後の法律・条例改正等、最新の内容には対応していない可能性もございますので、あらかじめご了承ください。

こんな建売住宅は買うな

こんな建売住宅は買うな

田中 勲

幻冬舎メディアコンサルティング

注文住宅と比べて安く購入できる建売住宅は、特に地価の高い都心近郊で人気がありますが、実は流通している住宅の大部分が目に見えない欠陥・不具合を抱えているのが実情です。 実際に、断熱材のズレ・不足や、準防火地域にお…

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