タスクシフトは医師からコメディカル、事務職へと広げていった

一般企業では既に始まっている時間外労働の上限規制が、2024年4月から医師にも適用される。勤務医の時間外労働時間を「原則、年間960時間までとする」とされているが、その実現は困難ではないかと指摘されている。その「医師の働き方改革」を実現した医師がいる。「現場のニーズに応え、仕事の流れを変えれば医師でも定時に帰宅できる」という。わずか2年半で、どのように医師の5時帰宅を可能にしたのか――、その舞台裏を明らかにする。

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一人で抱えたがる医師たちの行動変容を起こせ!

前回、タスクシフトのことをお話ししました。

 

「医師の働き方改革」を行う上では、コメディカルスタッフへのタスクシフトは必須です。ただ、コメディカルスタッフにタスクシフトさせずに、一人で抱え込みたがる医師がいることも珍しくありません。

 

しかし、今一度考えていただきたいのですが、タスクシフトが可能な業務を医師が抱えこんだままでいることは、そもそもの問題として、患者さんのためになるのでしょうか。コメディカルスタッフへタスクシフトせずにいることで、医師にしかできない“医療行為”を行う貴重でかつ膨大な時間を失ってはいないのでしょうか。

 

医師がタスクシフトを行う「覚悟」をきちんと持つことが、医師の働き方改革を実現につながるという。(※写真はイメージです/PIXTA)
医師がタスクシフトを行う「覚悟」をきちんと持つことが、医師の働き方改革を実現につながるという。(※写真はイメージです/PIXTA)

 

現実問題として、例えば入院患者さんへの「薬物療法」の講義を薬剤師にタスクシフトしようとした場合、薬剤師が医師の求めているレベルの講義を行うことは、正直難しいかもしれません。このため、「コメディカルスタッフへの仕事の委譲はできない」と主張される医師もおられるでしょう。

 

しかし、医師自らが求めているレベルでコメディカルスタッフが講義できるようになるまで、本気で“教え切る”ことで、こういった問題は解消できると私は考えます(第9回参照)。私がタスクシフトする場合は、必ずコメディカルスタッフに私の前で予行演習してもらい、その都度いい点と改善点をアドバイスしていました。OKを出した後、実際に患者さんの前で説明している時も、初めのうちは後ろで見ていて、終了時に必ずフィードバックをしました。

 

そうやってトレーニングを積んでいくうちに、医師が求めるレベルで皆、講義ができるようになり、安心して任せられるようになっていきました。

 

そうなれば、

 

(1)医師はその時間は、診療に専念できます。
(2)コメディカルスタッフは自分の仕事に自信を持つことができ、患者さんたちもそのスタッフに信頼を寄せるようになっていきます。
(3)心強いパートナースタッフとして育ってくれることで、医師としてはよりレベルの高いチーム医療を行うことが可能になっていきます。

 

このように、“教え切る”ことで多くのメリットが生まれてくるのです。

 

誰でも最初から上手くはできないものです。だからこそ、医師自身が自分の納得できるところまで、気持ちを込めて“教え切れる”か否かが、「医師の働き方改革」を実現するための重要なポイントの一つになると考えます。これが前回申しあげた、タスクシフトを行う「覚悟」を、医師の側がきちんと持つことに繋がってくるのです。

 

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Basical Health産業医事務所 代表
日本糖尿病学会専門医・研修指導医、日本肥満学会専門医、日本医師会認定産業医、日本医師会認定健康スポーツ医などの資格をもつ内科医・産業医。

1998年順天堂大学医学部卒業後、順天堂大学 代謝内分泌学 助教などを経て、2012年41歳の若さで順天堂大学附属静岡病院 糖尿病・内分泌内科 科長(兼 准教授)に就任。同院で、「地方病院の医局員たちの残業の多さを何とか改善できないか」と考え、「医師の働き方改革」に着手。コーチングの手法を活用し、現場の要望を聴き出し、それを反映させた組織開発を独自で行う。3年目には医局員全員が定時に帰宅できる体制を作りあげる。その後、日本IBM株式会社で専属産業医を2年弱務めた後、2018年に独立。現在、健康保険組合やその関連企業での健康増進・予防医療などのコンサルタント業務を行いながら、糖尿病の外来診療、嘱託産業医としても活動する。今年度より、厚生労働省医政局委託事業「医療従事者勤務環境改善のための助言及び調査業務」委員会の委員に就任するなど、日本中の医師が安定的に働き続けられる環境作りに取り掛かっている。趣味は音楽。高校3年生時には、全日本吹奏楽コンクール(普門館)にて金賞受賞。担当楽器はチューバ。

著者紹介

連載「医師の働き方改革」仕事の流れを変えれば医師でも定時に帰宅できる

地方の病院は「医師の働き方改革」で勝ち抜ける

地方の病院は「医師の働き方改革」で勝ち抜ける

佐藤 文彦

中央経済社

すべての病院で、「医師の働き方改革」は可能だという。 著者の医師は「医師の働き方改革」を「コーチング」というコミュニケーションの手法を用いながら、部下の医師と一緒に何度もディスカッションを行い、いろいろな施策を…

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