「潜在力のあるサラリーマン」が持っている12の能力とは?

日本は超高齢社会を迎え、労働人口は目に見えて減少しており、年金財源の枯渇を防ぐべく、定年引き上げを実施する企業も増えています。そんな今だからこそ「貴重な人材をどのように扱うべきか」という課題を再考しなければ、企業は運営不能になってしまう可能性があります。本連載では、株式会社プレジデントワン代表取締役である松久久也氏の著書『確実に利益を上げる会社は人を資産とみなす』(幻冬舎MC)より一部を抜粋し、資産としての「人材」とどう向き合うべきか解説します。

経費と資産の違いは、一体どこにあるのか

経費は利益を生み出すために必要な費用であり、資産は利益を生み出すことのできる潜在力です。経費は過去の事実であり、資産は未来をつくり上げる実体です。では、その資産の潜在力とはどのようなものでしょうか。

 

潜在力のある人とは企業にとって将来の利益を生み出せる人です。そのためには次に挙げる能力が必要となります。

 

・目標達成能力
・量的処理能力
・積極的思考
・責任感
・コスト意識
・優先順位付け能力
・知識、技能
・構想力
・コミュニケーション力
・判断力
・決断力
・指導力

 

これらを兼ね備えた人が資産、すなわち企業の財産となります。しかし全てを備えた人はほとんどいません。長い時間をかけて一所懸命に努力し獲得する人もいますが、途中で諦めてしまう人も多いのではないでしょうか。しかし、なかにはこれらの多くを兼ね備えた人がいるものです。そうした人が資産として企業の未来をつくり上げるのです。

 

これらの能力を身につけた人とそうでない人との差は何でしょうか。それはそれぞれの過去の蓄積によるものです。企業が重要な資産であると認める人は過去に努力をして能力を身につけ、そうでない人は過去に努力をしていません。つまり、企業は個人が過去に身につけた能力を経費化し利益を上げている場合が多いといえるでしょう。

 

デキる社員は、過去の努力で能力を身に付けていることが多い(画像はイメージです/PIXTA)
デキる社員は、過去の努力で能力を身に付けていることが多い
(画像はイメージです/PIXTA)

 

社員は過去に蓄えた知識を行動に移し、それを企業の目的である利益に変えていきます。

「企業をリードする社員」の特徴

知識の獲得プロセスが次の図にあります。それは4つに分かれます。まず家庭内で両親から得たもの。次に小学校、中学校、高校、大学といった教育機関で学んだもの。そして卒業後、就職先の企業内教育で得られた実践的専門知識。最後に企業外で個人の努力によって得られたもの、この4つです。

 

[図表]知識の獲得プロセス

 

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株式会社プレジデントワン 代表取締役

1952年生まれ。名古屋大学経済学部卒業。銀行勤務を経て、コンサルティング会社設立。 旧日本興業銀行、日本長期信用銀行、住友信託銀行、第一勧業銀行、みずほ銀行などの大手銀行、東京海上あんしん生命保険、AFLACなどの大手生命保険、あいおい損害保険、日本IBMなどへのコンサルティングを行う。フィナンシャルプランニング日本導入における草創期に教育指導。日本商工会議所検定試験委員歴任、名古屋大学でキャリア形成論の講義を担当。 東京大学大学院牧野研究室との共同研究、ものづくりプロジェクトのプロジェクト統括マネージャー。 中小企業者の経営指導には定評。経営、金融、保険、シニア、IT、製品開発、経営戦略、統計、人材育成など分野は多岐にわたる。 海外はASEANとの交流促進活動に取り組む。著書に『数字に弱い人のための合理的意思決定入門』(PHP研究所)がある。

著者紹介

連載確実に利益を上げる会社は人を資産とみなす

確実に利益を上げる会社は人を資産とみなす

確実に利益を上げる会社は人を資産とみなす

松久 久也

幻冬舎メディアコンサルティング

人をコストとみるか。資産とみるか。その選択が、会社の明暗を分ける! 日本は超高齢社会を迎え、労働人口は目に見えて減少。年金財源の枯渇を防ぐべく、定年引き上げを実施する企業も増えている。今こそ「貴重な人材をどのよ…

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