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多忙な医師の資産形成に「投資信託」が向かない理由

前回は、「投資信託」のメリットを取り上げました。今回は、多忙な医師の資産形成に「投資信託」が向かない理由を見ていきます。

買付手数料、信託報酬などのコストが発生

前回の続きです。

 

一方、投資信託のデメリットには、次のようなものが挙げられます。

 

デメリット1 コストがかかる

投資信託は資産運用をプロに任せる商品です。そこには当然、手数料などの費用が発生します。主な費用には次のようなものがあります。

 

買付手数料:投資信託を購入する際に支払う手数料

信託報酬:投資信託の運用にかかる費用

信託財産留保額:投資信託を信託期間の途中で換金する際の証券売却にかかる費用

 

これらの費用は販売会社によって異なりますので、商品を選択する際は、過去の運用実績と同時に吟味しなければなりません。

元本保証がなく、ものによっては粗悪な商品も・・・

デメリット2 元本保証がない

株式同様、投資信託にも元本保証がありません。いくらプロが運用しているといっても、その運用成績は市場動向によって左右されます。バブル崩壊やリーマン・ショックなどの大暴落があれば、リスクヘッジは不可能に近いでしょう。

 

デメリット3 商品によっては信頼できないものもある

投資信託と一言でいってもその中身は千差万別です。利益が出るものもあれば、損をするものもある――。なかにはリーマン・ショックの引き金となった、サブプライムローンの債権を組み込んだ粗悪な商品もありました。

 

運用によって生じた損益は、それぞれの投資額に応じてすべて投資家が受け入れることになります。ですから「プロに任せているから安心」といった姿勢のままではいけません。株式同様に常に運用状況をチェックし、その運用方針が時流に合っていないと判断すれば、買い替えの検討が必要となるのです。したがって、こちらも多忙な人には向いていない投資商品といえます。

株式会社トライブ  代表取締役社長

1979年生まれ。東京の不動産投資会社にて、土地売買からアパート、マンション、ビル建設までを幅広く手掛ける。自らが考える不動産価値と収益を最大化する不動産物件を実現するため、2010年に㈱トライブを共同で設立。翌2011年、同社代表取締役就任。これからの高齢化社会では、不動産と医療は密接に連携すべきという持論の下、高収益と高付加価値を同時に実現する独自の不動産物件を多数手掛ける。自ら沖縄の医療法人にも助力し、倒産しかけた医療施設の再建に乗り出し、再生させた。また、新たな医療法人の立ち上げにも参画し、地域医療の活性化に努めている。著書に『なぜ医者は不動産投資に向いているのか?』『資産10億円を実現する 医師のための収益物件活用術』(いずれも幻冬舎)がある。

株式会社トライブホールディングス:http://trivehd.co.jp/

著者紹介

Soegi Group 代表

公認会計士・税理士。1979年生まれ。大阪府立大学経済学部卒業。グロービス経営大学院卒業MBAホルダー。2002年に公認会計士試験合格、卒業後約8年間にわたり大手監査法人にて会計監査、上場準備会社の支援、企業再生、M&A支援等に従事。2010年に同監査法人を退所、公認会計士西川会計事務所を創業。近年は特に医療法人の設立や医師の独立支援を多数手掛ける。

著者紹介

連載多忙な医師の資産形成に最適な「不動産投資」

 

資産家ドクター、貧困ドクター

資産家ドクター、貧困ドクター

大山 一也,西川 晃司

幻冬舎メディアコンサルティング

いまや「医師=超富裕層」とは限らない時代。自分の資産は自分で守り、増やすことが当たり前になってきました。しかし、多忙な医師にはそんな時間を作ることさえ難しいのが実状です。 そこで本書は「手間をかけずに確実に儲か…

 

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