株価暴落、インフレ…老後資金の運用、忘れたら致命傷を負いかねない「資産運用の大原則」とは?【経済評論家が解説】

株価暴落、インフレ…老後資金の運用、忘れたら致命傷を負いかねない「資産運用の大原則」とは?【経済評論家が解説】
(※写真はイメージです/PIXTA)

老後資金を運用するうえで、株価暴落やインフレは避けて通れないリスクです。大切な資産を守り、安心して老後を迎えるためには、どのような考え方で運用することが必要なのでしょうか。経済評論家の塚崎公義氏が解説します。

筆者のお勧めは「預金・株・外貨」への分散投資

筆者のお勧めは、預金、株、外貨への分散投資です。預金がインフレで目減りし、同時に株価とドルが暴落する可能性は決して大きくないでしょう。どれか1つが起きることはあり得ますが、3つが同時に起きる可能性は低いからです。

 

預金と株と外貨がそれぞれバラバラに動くのであっても、3つが同時に損する可能性は小さいでしょうが、預金と株や外貨は反対の動きをする場合が多いので、3つとも損をする可能性は相当小さいのです。インフレになると株と外貨は値上がりしやすいからです。

 

インフレになると、企業の売上もコストも増加するので、差額である利益も増加しやすくなります。また、企業の持っている資産の価値が上がりますが、借金が増えるわけではないので、企業の「純資産」は増加しやすく、これも株価を押し上げる要因となるでしょう。

 

国内がインフレになると、海外の物が安く感じられるようになりますから、輸入が増えます。輸入のためのドル買いが増えるので、ドルが値上がりしやすいのです。

 

読者の中には、「インフレになると金融が引き締められて、株やドルが値下がりするのでは」と心配する人もいるでしょう。たしかに、短期的にはそうしたことが起きるかもしれませんが、インフレが収束するまで待てば、金利も下がり、株やドルは以前より高い価格で安定すると期待されます。老後資金は長期で考えるべきものなので、インフレによる短期的な値動きは気にしなくてよいでしょう。

 

さて、理屈上は株と外貨と記しましたが、実際にはドルを持っていると米国がインフレになった時に困りますので、米国株を持っているのが安心だと思います。米国がインフレになれば米国株が値上がりするからです。

 

具体的には、米国株の投資信託を毎月一定額ずつ買っていく「積立投資」が簡単で、リスクも小さいでしょう。投資信託の積立投資のメリットについては、別の機会に詳述します。

 

 

銀行預金と投資信託をどれくらいの比率で持つべきか、決まりはありませんので、各人が「インフレが怖いのか、株価暴落が怖いのか」によって比率を決めればよいと思います。ちなみに筆者はインフレが怖いので、投資信託の比率を高めにしています。

 

本稿は以上ですが、資産運用等々は自己責任でお願いします。また、本稿はわかりやすさを重視しているため、細部が厳密でない場合があり得ます。

 

 

筆者への取材、講演、原稿等のご相談は「ゴールドオンライン事務局」までお願いします。「THE GOLD ONLINE」トップページの下にある「お問い合わせ」からご連絡ください。

 

 

塚崎 公義

経済評論家

 

 

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