(※写真はイメージです/PIXTA)

会社員として長く働き、一定の収入を得ていても、現在の貯蓄額を正確に把握しているとは限りません。夫婦の一方に家計管理を任せ、住宅費や教育費を払いながら生活してきた家庭では、定年が近づいて初めて「思っていたほど残っていない」と気づくこともあります。

「2,000万円くらいはあると思ってた」妻から聞かされた残高

「うちって、今いくらくらい貯金あるの?」

 

メーカー勤務の正志さん(58歳・仮名)が妻の裕美さん(56歳・仮名)にそう尋ねたのは、会社で定年後の働き方について説明を受けた日のことでした。

 

正志さんの年収は約850万円。裕美さんも週3日ほどパートで働いています。

 

2人の子どもはすでに社会人となり、現在は夫婦2人暮らしです。

 

正志さんは結婚後、給与が振り込まれる口座を裕美さんに任せ、毎月3万円を小遣いとして受け取ってきました。住宅ローンや光熱費、子どもの学費がいくらかかっているのかは知っていましたが、家計全体を細かく確認することはほとんどありません。

 

「足りないと言われたこともなかったし、それなりに貯まっていると思っていたんです」

 

正志さんの感覚では、貯蓄は少なくとも2,000万円程度あるはずでした。ところが、裕美さんから聞かされた金額は約1,200万円。

 

「えっ、これだけ?」

 

思わず出た言葉に、裕美さんの表情が変わりました。正志さんはさらに、「これだけ働いて、貯金がこれだけしかないの?」と口にしてしまいます。

 

「じゃあ、何に使ったと思ってるの?」

 

裕美さんが挙げたのは、住宅ローン、2人の子どもの教育費、車の買い替え、家族旅行などでした。

 

特に教育費が重なった時期には、年間の貯蓄をほとんど増やせない年もあったといいます。大学進学時には、それまでの貯蓄から学費を出したこともありました。

 

正志さん自身も家族旅行や車の購入には賛成していました。

 

「妻が勝手に使っていたわけじゃないんですよね。でも自分は毎月3万円でやってきたから、残りはかなり貯まっているような感覚になっていた」

 

さらに、自宅の住宅ローンも約450万円残っていました。

 

総務省『家計調査報告(貯蓄・負債編)2025年平均結果』によると、二人以上の世帯のうち世帯主が50~59歳の世帯では、貯蓄現在高は平均1,882万円です。一方、負債を保有している世帯の割合は53.7%に上ります。

 

平均額だけを基準に個々の家計の余裕を判断することはできませんが、定年が近づく50代は、現在の金融資産だけでなく、住宅ローンなどの負債も含めて確認しておきたい時期といえます。

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