(※写真はイメージです/PIXTA)

成人した子どもが離婚や失業などをきっかけに実家へ戻ることは珍しくありません。親にとっては「困っているなら助けたい」という気持ちがある一方、老後の生活に入った後では、家計や家事の負担も無視できません。一時的な同居のつもりが長引けば、親子双方が次の一歩を踏み出しにくくなることもあります。

「しばらく置いてほしい」から始まった3人暮らし

「少しの間だけ、実家に戻ってもいい?」

 

長女の昌美さん(仮名・42歳)から電話があったのは、春先のことでした。

 

母の和子さん(仮名・67歳)は、夫の隆夫さん(仮名・68歳)と二人暮らし。夫婦の年金は月約25万円、預貯金は約2,600万円あります。住宅ローンを完済した戸建てで暮らしていました。

 

昌美さんは結婚後、隣県で夫と暮らしていましたが、離婚を機に家を出ることになりました。勤めていた会社も家庭の事情で半年前に退職しており、現在は無職です。

 

「仕事を探して、落ち着いたら出ていくから」

 

和子さんはすぐに答えました。

 

「そんなの、聞くまでもないでしょう。帰っておいで」

 

昌美さんが実家で暮らすのは、大学卒業以来約20年ぶりです。最初の数週間は、和子さんも「娘が家にいるのも悪くない」と感じていました。

 

夕食を3人で食べ、久しぶりに昔の話をする。昌美さんも食器を洗ったり、買い物へ同行したりしていました。

 

ところが、2ヵ月、3ヵ月と過ぎても、再就職は決まりませんでした。昌美さんは求人サイトを見て応募していましたが、希望していた事務職では書類選考で落ちることが続きました。

 

次第に起床時間も遅くなり、昼近くまで自室にいる日が増えます。

 

家に入れるお金についても、最初は「仕事が決まってからでいい」と夫婦が言っていました。そのため食費や光熱費、日用品はすべて夫婦持ちです。

 

「一人増えただけだから、大して変わらないと思っていたんです。でも、食費も電気代も少しずつ増えました」

 

夫婦二人なら簡単な夕食で済ませる日もありましたが、娘がいると和子さんは「ちゃんと作らなければ」と考えてしまいます。洗濯物も増えました。

 

隆夫さんが気にしていたのは、「いつまで」という話が一度も出なくなったことでした。

 

「そろそろ仕事、どうなんだ?」

 

尋ねると、昌美さんは、

 

「探してるよ。焦らせないで」

 

と答えます。

 

厚生労働省『2024(令和6)年 国民生活基礎調査』によると、65歳以上の人がいる世帯は2,761万4,000世帯で、全世帯の50.2%を占めています。そのうち「親と未婚の子のみの世帯」は554万9,000世帯で、65歳以上の人がいる世帯の20.1%。同居そのものに問題があるわけではありませんが、生活費や家事の分担が曖昧なままでは、家族内の負担が偏ることがあります。

 

ある晩、隆夫さんは和子さんに言いました。

 

「このままずっと住むつもりじゃないだろうな」

 

和子さんはうつむきました。

 

「でも、娘を追い返すなんてできないよ」

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