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「ここに住むつもりだったの？」…親子で決めた期限
美香さんはパートではなく正社員として働いていましたが、時短勤務を選んでいたため、手取りは月20万円に届かない程度でした。離婚後の家賃や生活費を考えると、すぐに新しい部屋を借りるのが不安だったといいます。
「半年くらいここに置いてもらって、お金を貯めてから出ようと思ってた」
和子さんは思わず聞き返しました。
「半年？ そんな話、聞いてないよ」
美香さんは、「言ったら反対されると思った」と答えました。
娘と孫が一時的に身を寄せることについて、隆夫さん夫婦に異論はありませんでした。しかし、いつまで続くのかわからないまま、4人での生活が続くことには次第に負担を感じるようになりました。
食費や光熱費は増え、夏休み中の孫の昼食も必要です。和子さんは料理や洗濯に追われる時間が増え、隆夫さんも、それまでの夫婦二人の生活との違いを感じていました。
「数週間ならいいんです。でも、半年住むつもりなら、最初に話してほしかった」
二人が求めていたのは、娘を追い出すことではなく、いつまで一緒に暮らすのか、その間の生活費や家事をどうするのかをきちんと決めることでした。
総務省『家計調査報告〔家計収支編〕2025年平均結果』によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯では、月平均の可処分所得が22万1,544円、消費支出が26万3,979円。平均では支出が可処分所得を上回っており、子世帯との同居で食費や光熱費が増えれば、親世帯の家計にも影響します。
そこで家族は、初めて今後について具体的に話し合いました。
美香さんは実家へ毎月5万円を生活費として入れる。新居探しを始め、原則として4ヵ月以内に転居する。孫の食事や洗濯をすべて和子さん任せにしない。
期限までに十分な貯蓄ができなければ、家賃の低い地域や、公的なひとり親支援についても調べることにしました。
「娘が困っているなら助けたいです。でも、何も言わずに半年住むつもりだったのは違うと思うんです」
和子さんはそう話します。美香さんも後になって、「実家だから受け入れてもらえると思い込んでいた」と振り返りました。
困ったときに実家を頼ることが悪いわけではありません。ただ、親子であっても、それぞれに生活があります。実家だからいつでも頼れるとは限りません。
いつまで一緒に暮らすのか、生活費や家事をどう分担するのかを話し合っておく必要があります。
隆夫さん夫婦も、娘の事情を知ったことで、しばらく実家で暮らすことには納得しました。ただし、それは期限を決めずに生活を支え続けるという意味ではありません。娘を助けながら、自分たちの暮らしも守る。そのために何ができるのかを、親子で具体的に話し合うことになったのです。
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