50代、「今さら遅いかな」と始めた新NISA…〈最低でも15年〉続けないと陥る落とし穴【FPが解説】

60代までは温存…計画的に取り崩し、老後資金を長持ちさせる

60代になると年金生活が近づき収入が減るほか、若いころと比べて病気やケガへのリスクがだんだんと高まっていきます。そこで必須となるのが、医療費・介護費への備えです。

図表2は、60歳以降の医療費・介護費への備えのプランを、60～75歳、75～85歳、85歳以降の3つの時期に分けて示したものです。それぞれの時期に適した備えのプランを具体的に見ていきましょう。

［図表2］60代以降は生活資金の補てん以外にも医療・介護への備えが必要 出典：『60分でわかる！新NISA超入門［改訂新版］』（技術評論社）より抜粋

60～75歳は、多くの人はまだまだ元気な時期ですが、病気やケガによって医療費や介護費が発生することも十分に考えられます。とはいえ、より負担が増える75歳以降に向けて、この時期の医療費、介護費については新NISAやiDeCoは温存して、預貯金などの「手持ち資金」で備えたいところです。

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75～85歳は、後期高齢者の世代に突入し、健康不安が顕著になる時期です。医療費や介護費の負担も増していくため、それらを手持ち資金で補えなくなった場合には、新NISAで貯めていた老後資金の一部を充ててもよいでしょう。ここから先にかかる費用に向けて、60歳時点で定年退職金を新NISAのつみたて投資枠で運用し、資金を増やすのも一考です。

85歳以降になると、病気やケガによって自立した生活が困難になり、介護施設への入居を検討する人も出てくると思います。入居金は大きな出費となりますが、これまで新NISAやiDeCoで貯めていた老後資金を現金化することで対応しましょう。

酒井 富士子

株式会社回遊舎　代表取締役

経済ジャーナリスト

ファイナンシャル・プランナー

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