「減らすのが怖い」…貯蓄4,500万円でも使えなかった夫婦
達郎さん(仮名・72歳)と妻の和子さん(仮名・70歳)は、夫婦で月27万円ほどの年金を受け取っていました。自宅は持ち家で、住宅ローンも完済済み。退職金と現役時代からの貯蓄を合わせ、金融資産は約4,500万円ありました。
数字だけを見れば、老後資金に大きな不安がある家庭ではありません。それでも達郎さんは、通帳の残高が減ることを極端に嫌がりました。
「年を取ったら、何があるか分からない」
「介護が必要になったら、一気にお金が出ていく」
「旅行なんて、もっと余裕がある人がするものだ」
和子さんが温泉旅行を提案しても、達郎さんは首を縦に振りませんでした。外食も月に一度あるかどうか。家電が古くなっても「まだ使える」と買い替えを先延ばしにし、夏の冷房も冬の暖房も控えめでした。
和子さんは、ときどき寂しそうに言いました。
「元気なうちに、少しは出かけたいね」
しかし達郎さんは、そのたびに家計簿を見せました。
「今は大丈夫でも、10年後、20年後は分からないだろう」
総務省『家計調査(2025年)』によると、65歳以上の夫婦のみ無職世帯では、可処分所得約22.2万円に対し、消費支出は約26.4万円で、平均では毎月約4.2万円の不足となっています。年金生活では、日々の生活費だけでも貯蓄を取り崩す世帯が少なくありません。
達郎さんが不安を抱くこと自体は、決して不自然ではありませんでした。
金融広報中央委員会『家計の金融行動に関する世論調査(2023年)』でも、老後の生活について「心配である」と答えた世帯は約8割に上り、その理由として「十分な金融資産がないから」「年金や保険が十分ではないから」「物価上昇への不安」などが挙げられています。
ただ、達郎さん夫婦の場合、不安が強すぎました。
友人夫婦から旅行に誘われても断る。孫と外食に行っても、一番安いメニューを選ぶ。趣味の講座に通いたいという和子さんにも、「月謝がもったいない」と言ってしまう。
貯蓄は守られていました。けれど、夫婦の会話は少しずつ減っていきました。
