(※写真はイメージです/PIXTA)

高齢の一人暮らしでは、年金額がそのまま生活の余裕を左右することもあります。家賃、光熱費、食費、医療費――現役時代には当たり前に払えていた支出も、収入が限られる老後には重くのしかかります。特に国民年金中心の高齢者の場合、生活はぎりぎりになりやすく、少しの物価上昇や体調悪化が家計を直撃することがあります。

「助けを求めること」が怖くなった女性の本音

役所からの帰り道、和代さんは駅前のベンチに座り込みました。

 

「自分が情けなくなってしまったんです」

 

もちろん、担当者に悪意があったわけではありません。生活保護制度では、資産や収入、働く能力、扶養の可能性などを確認したうえで支給の可否が判断されます。

 

厚生労働省によると、生活保護は「利用し得る資産、能力その他あらゆるものを活用すること」が前提とされています。そのため、就労可能と判断される場合には、まず就労を求められるケースがあります。

 

ただ、和代さんにとっては、その一言が重く刺さりました。

 

「73歳で、どこが雇ってくれるんだろうって思いました」

 

実際にその後、清掃や品出しの仕事にも応募しました。しかし年齢を理由に断られることも多く、採用されても短時間勤務で収入はわずかでした。

 

一方で、医療費や生活費は減りません。

 

内閣府『令和7年版高齢社会白書』によると、高齢者の単身世帯は今後も増加するとされています。家族に頼れず、限られた年金だけで暮らす高齢者は、決して珍しい存在ではありません。

 

和代さんはその後、地域包括支援センターにも相談しました。すると担当者は生活保護だけでなく、

 

家賃負担を抑えられる住まいの情報

社会福祉協議会の貸付制度

高齢者向けの見守り支援

医療費負担の軽減制度

 

なども教えてくれました。

 

「“まだ働けますよね”と言われた日は、もう相談なんてしたくないと思いました。でも、一人で抱えていたら、本当に壊れていたかもしれません」

 

現在、和代さんは小さな仕事を続けながら、自治体の支援制度も利用しています。

 

生活は楽ではありません。それでも、「誰にも頼れない」と思い込んでいた頃よりは、少しだけ気持ちが落ち着いたといいます。

 

老後の生活苦は、突然始まるわけではありません。節約、我慢、遠慮――そうした積み重ねの先で、初めて「助けてください」と口にする人もいます。

 

しかし、支援が必要なのは限界を迎えた後ではなく、その少し前なのかもしれません。

 

一人で耐え続けることではなく、誰かにつながること。その一歩が、暮らしを立て直すきっかけになることもあるのです。

 

 

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