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ダウ平均、40年で3380％成長…日経平均と“圧倒的格差”の米国株
アメリカ人は、確定拠出年金（通称「401k」）を通じて積極的に投資を行っています。いくつかの金融機関が発表しているデータによると、株式ファンドの保有比率はどの年代層でも比較的高く、20〜30代では70〜90％、40〜50代では50〜70％、60代以上でも30〜50％に及んでいるようです。
つまり、アメリカ人の多くは株式で資産を運用しており、株価の暴落は文字通り「死活問題」になり得るのです。
アメリカでは、企業が配当を減らしたり、増配を続けてきた企業が増配をストップしたりすると、社長や役員が辞任に追い込まれることもあります。それほどまでに厳しい経営責任が問われる国なのです。だからこそ、アメリカの株式市場は長期的に見れば着実に成長を続けているのだともいえます。
たとえば、ダウ工業株30種平均（ダウ平均株価）は、1985年10月4日以降、大きなトレンドとして右肩上がりに推移しています。以降の約40年間で3380％も成長しています。日経平均株価と比較してみると、その差は歴然です。これがアメリカ株式の強みといってもいいでしょう。
資産形成のカギを握る「分散投資」
とはいえ、日本でも株式投資による資産運用を考える人は着実に増えています。さらに分散投資の重要性が徐々に認識されるようになり、特に長期にわたり安定的に資産を増やすためには、株式だけでなく不動産、商品（コモディティ）、債券など、さまざまな資産クラスに投資することが推奨されています。
分散投資は、異なる市場や経済環境でリスクを分散させ、安定的なリターンを得る手段として非常に効果的です。たとえば、株式市場が不調のときでも、不動産や債券市場が安定している場合、その投資がリスクヘッジとなります。これにより、リスクを低減しつつ、投資家はより高い利益を追求できます。
また、グローバルな視点で投資を行うことも重要です。特に日本の投資家にとっては、国内市場のみに依存するのではなく、海外の成長市場や新興国市場に投資先を広げることで、より高いリターンを得ることが可能になります。
世界中に分散投資を行うことで、特定の国や地域の経済状況に左右されるリスクを減らし、安定的に資産形成を行うことができるのです。
