(※写真はイメージです/PIXTA)

「老後は自然豊かな地方でのんびり暮らしたい」というシニア層の声に応えるように、各地で“移住支援”が進んでいます。地方移住は、住居費や生活費を抑え、第二の人生を楽しむ選択肢として注目を集めています。しかし、移住には“住環境や医療アクセスの変化”“地域コミュニティへの適応”など、想定以上の負担が伴うことも。思い描いていた「理想の老後」と現実とのギャップに苦しむ高齢者も、実は少なくありません。

「自然の中で静かに暮らしたい」本当に幸せなのか

茜さんは、父の移住を見直させるため、一時的に東京の自宅に引き取ることにしました。父も今では「少し寂しかった」と本音をこぼすようになったといいます。

 

「自然が豊かな場所に憧れていたけど、やっぱり誰かと話せる環境のほうが落ち着くよ」

 

現在は、都市部で高齢者向けの分譲マンションへの転居も検討しているということです。

 

一部自治体では、移住支援金や住宅取得支援などの制度が設けられていますが、高齢者向けの継続的なサポートは限られています。厚生労働省が進める「地域包括ケアシステム」では、住まい・医療・介護・生活支援の連携が掲げられていますが、地域によって整備状況にばらつきがあります。

 

また、移住前に地域包括支援センター等に相談したり、仮住まいで“お試し移住”をしたりすることも推奨されます。

 

「父の姿を見て、私自身も“老後の住まい”について考えさせられました」

 

そう語る茜さんは、親の移住や老後の暮らしについて、もっと早く話し合っておけばよかったと振り返ります。

 

“移住=失敗”ではありません。大切なのは、移住後の孤立や不安に対する備えを、事前にどれだけ丁寧にできるか――その一点に尽きるのかもしれません。

 

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