(※写真はイメージです/PIXTA)

老後の年金額は、加入期間や働き方によって決まります。厚生年金は「現役時代の給与水準」と「加入期間」によって金額が変わるため、たとえ同じ会社に勤めていたとしても、役職・働き方・転職の有無などの違いで大きな差が出ることもあります。今回は、同じ会社に勤めていた2人の男性に起きた“年金月4万円の差”から、制度の仕組みと備えるべきポイントを探ります。

「会社員を辞めたら厚生年金も終わる」

誠一さんのように、60歳前に会社員を辞めてフリーランスや自営業に転身した場合、その時点で厚生年金の加入は終了します。

 

その後は、国民年金のみに加入(=基礎年金のみ)となり、「報酬比例部分」は積み増しできません。一方、同期の男性は65歳まで会社に在籍し、高年収+長期加入の厚生年金記録をしっかり積み上げたことで、最終的に月18万円という年金を受け取っているのです。

 

「結局のところ、“辞めたらそこで終わり”だったんだな、と…」

 

誠一さんはそう自嘲気味に話します。

 

自分が将来いくら年金をもらえるかは、「ねんきん定期便」や「ねんきんネット」で確認することができます。

 

とくに50代以降は、「あと何年、どのくらいの報酬で働くか」で将来の受給額が大きく変わります。

 

企業に属している人は、定年延長制度や再雇用の条件によっても加入期間を伸ばせる可能性があります。逆に、早期退職や転職時には、“年金が止まること”による将来的な減収リスクを事前に把握しておくことが必要です。

 

同じ会社、同じ部署、同じスタートラインでも、出世や転職、退職時期の違いが年金額に反映されるのが現実です。

 

「年金は会社がやってくれる」「自分の問題じゃない」と無関心なまま過ごす場合もありますが、それが将来の大きな差につながることもあります。「なんとなく」でキャリアの選択をすると、老後になって“想定外の減収”に直面するリスクもあるのです。

 

年金制度は変わりつつありますが、「長く・安定的に・できるだけ高い報酬で働く」ことが支給額のカギとなる構造は、今も大きくは変わっていません。

 

 

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