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「4万円も差があるのか…？」
高橋誠一さん（仮名・70歳）は、定年から5年が経ち、年金生活に慣れてきた頃、同じ会社に新卒で入った同期と久しぶりに再会しました。
「年金、どれくらいもらってる？ 月に…」
「18万くらいかな。君は？」
「……14万ちょっと」
数字を聞いた瞬間、思わず絶句したといいます。
「同期で、同じ営業部に配属されて、一緒に新人研修も受けた。最初の数年は、給料も似たようなもんだったはずなんだがなあ…」
差は、月4万円。年間にすれば48万円、20年なら960万円にのぼる差です。
差がついた原因は、思いのほかシンプルでした。
誠一さんは、40代後半で出世コースから外れ、50代で関連会社へ異動。その後、自ら希望して中小企業へ転職しました。一方、同期は本社に残り、部長→執行役員とキャリアアップを重ねたとのこと。
「俺も転職先で頑張っていたつもりだけど、やっぱり役職と給与の差がそのまま“年金の差”になるとは…」
厚生年金は、報酬比例部分が支給額の大部分を占めるため、現役時代にいかに高い報酬で長く働いていたかが反映されます。誠一さんのように、50代以降に収入が減る転職や配置転換があった場合、その“後半の影響”が意外と大きいのです。
厚生年金の支給額は、以下の2要素で構成されています。
- 老齢基礎年金（全員共通）
→ 20歳〜60歳の間、国民年金を満額納付していれば、年額約80万円（月額約6.6万円）（2025年度見込み
- 老齢厚生年金（勤務状況で変動）
→ 平均標準報酬額 × 加入月数 × 定率（現行は5.481/1000。2003年3月以前の加入分は7.5/1000）
この“報酬比例部分”が、まさにキャリアや年収の差が反映される部分です。
さらに、「平均標準報酬」は現役時代全体ではなくキャリア後半の高収入期間の比重が大きくなるよう調整されているため、60歳までに役職が落ちたり転職で年収が下がったりすると、その影響が如実に現れます。
