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物件選びで最優先すべきは「立地」
まず、タワーマンション選びにおいて、最も重視すべきは「立地」です。業界では「不動産の価値は立地で決まる」という言葉があるように、立地の良し悪しは、資産価値を大きく左右します。基本的に都心部の主要駅に近い物件は、利便性が高く、需要が常に安定しています。
住みやすさという観点からも、立地の重要性は明らかです。一般に、好立地な物件は、駅やスーパー、医療機関、学校などの施設が充実しており、入居することで生活の質が高まります。特に駅直結の物件は、通勤・通学の利便性が高く、大きな需要があります。資産形成を考えるなら、ぜひ選択肢に入れておきたいところです。
このほか、企業の本社機能が集まるエリアや、大きな商業施設が近い地域では、法人需要や資産形成目的の購入も期待できるため、より高値での売却が可能になるのです。
タワーマンションは一般的に好立地に建てられることが多いですが、どのエリアを選ぶかによっても、相場の伸びは異なります。特に再開発が進むエリアは、人の流入も多く物件の値上がりが期待できます。
現在、都心部でも東京駅周辺や渋谷、六本木などで大規模な再開発が進められていますが、なかでも注目を集めているのは、JR東日本が主導する「高輪ゲートウェイシティ」です。
旧車両基地跡地を活用した都内最大級の再開発プロジェクトで、2025年3月27日に街開き以降、オフィス、商業施設、ホテル、文化施設、住宅棟などが順次開業する予定です。また、江戸時代の鉄道遺構「高輪築堤」の一部保存や、最新技術を活用したスマートシティ機能も備えるなど、今後の発展が期待されています。
首都の玄関口で、日本屈指のオフィス街でもある東京駅周辺も要注目エリアです。再開発の目玉は2027年に竣工予定の「TOKYO TORCH（東京トーチ）」です。現在、東京駅周辺には50階以上の高層ビルがありませんが、東京トーチは完成すれば地上63階、高さ390mの日本一の高さを誇るビルとなります。
このほかにも、八重洲一丁目東地区で進められている「TOFROM YAESU」と呼ぶ再開発プロジェクトでは、オフィスやホテル、商業施設、住宅などが一体となった複合施設が2026年2月に竣工予定です。
東京屈指の繁華街がある渋谷エリアでも再開発が進められています。渋谷駅周辺の再開発は、100年に一度ともいわれる規模で、東急グループが旗振り役となっています。中核となるのは、2027年完成予定で駅直結の高層ビル「渋谷スクランブルスクエア」で、商業施設、オフィス、展望施設などが入居する見込みです。再開発により、渋谷の街並みが大きく変貌を遂げようとしています。
もう一つ、見逃してはならないのが、海外の方々に人気があり、歓楽街としても有名な六本木エリアです。数々の再開発事業を手がけてきた森ビルが、新たに取り組むのが「六本木五丁目西地区」です。
「第2六本木ヒルズ」とも称されるこのプロジェクトでは、66階建てと70階建ての2棟の超高層ビルが並行して建設され、2030年の竣工を予定しています。目を引くのが再開発エリアの広さで、延べ面積は約108万6600㎡と、初代六本木ヒルズを超える規模となります。
いずれの再開発計画も、完成すれば街の大きなシンボルになることは間違いありません。新たなシンボルが人を呼び込み、さらに街が発展するという好循環が期待できます。
SREリアルティ
監修：SREホールディングス 東 毅憲
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