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「金」といえば、宝飾品や金地金や金貨といった実物で、裕福な人や権力を持つ人を思い浮かべるかもしれません。しかし、いまや金は特別なものではなく、中央銀行から機関投資家、個人投資家などあらゆる層が上場投資信託(ETF)や投資信託といった形で投資対象としています。今回は、ステート・ストリート・インベストメント・マネジメントが、金投資を検討するにあたって知っておきたい5つのポイントを解説します。

実物として価値がある金は、「インフレ」への備えになる

3.長期的なリターン:金は株や債券と同じように、長期にわたってリターンを提供してきた実績があります

金は株や債券と同様に、長期にわたってリターンを提供してきた実績があります。たとえば1971年8月15日の取引自由化以降、今年5月末までの長期的な目線では、ドル建て金価格の年平均リターンは約8.8%※1と、株式や債券と比べても競争力のあるリターンを生み出しています。この希少性の高さのために、危機時やインフレ時に資金の逃避先として選ばれやすい金を保有資産に加えることで、資産全体のパフォーマンスが衝撃に対する耐性を持ちうることがわかっています。以下、5つのポイントを説明しましょう。

 

※1 データはブルームバーグ・ファイナンスL.Pの金スポット価格。データ算出期間と価格は1971年8月15日の1トロイオンス35ドル~2025年5月30日の1トロイオンス3,289.25ドル。

 

4. インフレへの備え:金は実物としての価値があり、物価高による通貨の価値の下落で魅力が高まりやすい

金価格は物価に連動して変動する傾向があります。物価が継続的に上昇するのにともない通貨の価値は相対的に下落していきます。金は理論上無限に発行できるドルや円などの法定通貨と比べ、供給に限界があるためインフレにともなう通貨価値の下落に対するヘッジとして金が選ばれやすくなります。

 

5.金の投資法:金への投資は、金地金や金貨、金を裏付けとするETFや投資信託などがあります

金投資は現物と金融商品に大別されます。現物は貴金属商で金地金やコインを購入することや宝飾品の購入があたります。

 

ただし、金地金や金貨は売買の手数料が比較的高いことや現物の安全な保管場所の確保といった課題もあります。純金積み立ては定期的に一定額または一定量の金を購入して、積み立てる方法です。少額で投資できる手軽さがありますが、保管方法について購入者が所有権を持つ「混蔵寄託(特定寄託)」と運営会社が所有権を持つ「消費寄託」といった違いがあることに留意が必要になります。さらに、純金積立は、他の投資手法と比較して、買付手数料やスプレッド(売値と買値の差)などのコストが相対的に高くなる傾向があります。

 

金のETFや投資信託は現物保有のリスクがないうえ、売買がしやすいという利点があります。なかでもETFは取引所の取引時間中であればいつでも売買を行うことができるうえ、手数料も低く抑えられています。投資信託は基準価格のみでの取引で相対的に機動性は劣ります。しかし、短期や長期など投資家のスタイルによってETFや投信で使い分けられることは金の魅力のひとつといえます。

 

1) 購入時手数料はありませんが、売買手数料および信託報酬は発生します。2) 口座管理手数料は除く。3) 購入時手数料はありませんが、取引手数料は発生します。 出所:ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ。過去のパフォーマンスは、将来のパフォーマンスの信頼できる指標ではありません。
[図表3]金投資の手段を比較してみよう 1) 購入時手数料はありませんが、売買手数料および信託報酬は発生します。2) 口座管理手数料は除く。3) 購入時手数料はありませんが、取引手数料は発生します。
出所:ステート・ストリート・インベストメント・マネジメント。過去のパフォーマンスは、将来のパフォーマンスの信頼できる指標ではありません。

 

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ステート・ストリート・インベストメント・マネジメント

 

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<投資にかかるリスクについて>
ETFは、主に株式や債券などの有価証券、また金などのコモディティ、あるいはその他の資産に投資を行います。投資対象としているこれらの資産の値動きにより、ETFの基準価額が下落することがあります。これらの資産への投資には、市場リスク、金利リスク、カントリーリスク、信用リスク、為替リスク、流動性リスク等、様々なリスクがあり、ETFも同様のリスクが伴います。これらのリスク要因により、ETFの市場価格が下落する場合があります。その為、投資元本を割り込む恐れがあります。ETFは流通市場において株式と同様に取引されますが、取引価格は変動し、基準価額を下回ることがあります。また、常に取引可能であるとは限らず、市場環境が悪化している場合は、取引価格が大幅なディスカウントとなる可能性があります。ETFには上場廃止リスクがあり、純資産規模が縮小するなど、運用が困難になった場合や、上場取引所の上場基準に合致しなくなった場合、上場廃止となることがあります。これらは主なリスクであり、ETFへの投資に係るリスクはこれらに限定されるものではありません。
なお、コモディティETFやコモディティ指数連動証券は、市場全体動向の変化、金利の変化、および対象資産となるコモディティへの投機や裁定に係る取引活動に加え、天候や病気、通商条件あるいは政治や規制の展開の様な他の要因によって影響を受ける可能性があります。
コモディティ投資には大きなリスクが伴うため、すべての投資家に相応しいとは言えません。分散投資により利益を確保したり損失に対する保証が得られたりするわけではありません。

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