(※写真はイメージです/PIXTA)

日本ではテレワークが普及・定着しつつあるなか、アメリカでは大手企業などがテレワークを減らしたり、禁止する動きが見られます。「最新の流れに反しているのでは?」という声を上げる経営者が増えてきています。本記事では『改訂版 テレワーク本質論 企業・働く人・社会が幸せであり続ける「日本型テレワーク」のあり方』(幻冬舎メディアコンサルティング)の著者であり、国土交通省国土審議会委員や総務省地域情報化アドバイザーを務める田澤由利氏が詳しく解説します。

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日本を救う、日本型テレワークとは

[図表2]テレワークは日本が課題を乗り越える重要な働き方

 

上の[図表2]は、私がテレワークの講演の際、必ずご紹介している図です。日本の課題や目指すべきコンセプトキーワードがちりばめられています。テレワークが当たり前の日本になれば、これらの課題を乗り越え、目指す社会に近づくことができます。

 

テレワークの普及・定着を進めることで、日本は「少子化」「高齢化」「労働力不足」といった、さまざまな課題を乗り越えることができます。そして、企業も、「人材不足」「デジタル化」「コスト増大」などの課題を乗り越え、コロナ後の新しい時代を生き抜くことが可能になります。

 

コロナ禍での「テレワーク」は緊急事態の中で、とりあえず実施した企業が少なくありませんでした。これからは、日本を良き方向に導く「日本型テレワーク」を推進すべきなのです。

 

では、「日本型テレワーク」とはどのようなものか。

 

日本の法律(労働基準法や育児・介護休業法など)を守りながら、社員が協力し合いチームで働くという日本の働き方の良さを活かし、まじめでコツコツ働く日本人気質にあった、テレワークのことです。「日本型テレワーク」は、コミュニケーション、マネジメント、エンゲージメントの課題を解決し、「少子化」「労働力不足」「高齢化」「地方過疎化」といった日本独自の課題を解決する日本独自の働き方なのです。

 

 

田澤由利

株式会社ワイズスタッフ/株式会社テレワークマネジメント

代表取締役

総務省地域情報化アドバイザー

 

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※本連載は、田澤由利氏の著書『改訂版 テレワーク本質論 企業・働く人・社会が幸せであり続ける「日本型テレワーク」のあり方』(幻冬舎メディアコンサルティング)より一部を抜粋・編集したものです。

改訂版 テレワーク本質論 企業・働く人・社会が幸せであり続ける「日本型テレワーク」のあり方

改訂版 テレワーク本質論 企業・働く人・社会が幸せであり続ける「日本型テレワーク」のあり方

田澤 由利

幻冬舎メディアコンサルティング

日本初のテレワーク専門コンサルティング会社を設立し、30年近くにわたり企業への導入を支援してきた第一人者の渾身の一冊『テレワーク本質論』。よくあるテレワーク指南書にとどまらずテレワークの本質的な価値とその可能性を…

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