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4月21日の日経平均株価は、為替市場で1米ドル＝140円台後半まで円高が進むなか、海外勢とみられる指数先物の売り主導で下落。前日比450.36円安の34,279.92円で取引を終えました。米ドル＝円が約7ヵ月ぶりの円高水準となったことで、円高が採算の悪化につながる輸出関連株に売りがでた一方、ニトリHDや神戸物産など、円高が業績の追い風となる銘柄には買いが入っています。とはいえ、株式市場全体でみると売り優勢。日経平均構成銘柄の騰落数は、値上がりが41銘柄、値下がりが184銘柄、変わらずが0銘柄、東証プライムの値上がりは653、値下がりは937、変わらずが47となりました。
日経平均株価の寄与度下位は、ファーストリテイリング〈9983〉、リクルートホールディングス〈6098〉、ソフトバンクグループ〈9984〉、ソニー〈6758〉、TDK〈6762〉となり日経平均を押し下げた一方、寄与度上位は、中外製薬〈4519〉、ニトリ〈9843〉、ニチレイ〈2871〉、イオン〈8267〉、日本ハム〈2282〉となりました。
また、東証プライム市場の売買高は14億2,400万株、売買代金は3兆0,857.83億円となり、前日と比べて減少。3月末決算企業の決算発表がまもなく本格化することに加えて、週内には日米の財務相会談が控えていることもあり、2023年12月29日以来、約1年4ヵ月ぶりの閑散相場となりました。
業種別では、パルプ・紙、陸運業、水産・農林業、小売業が上昇した一方、輸送用機器、石油・石炭製品、非鉄金属、機械、銀行業などが下落しました。
東証プライム市場の個別銘柄の上昇率は、1位がGMOインターネット〈4784〉で+451円（+17.69%）の3,000円、2位がメニコン〈7780〉で+146円（+12.10%）の1,353円、3位が薬王堂ホールディングス〈7679〉で+173円（+9.43%）の2,008円となりました。
一方下落率は、1位が住友ファーマ〈4506〉で－81円（－11.44%）の627円、2位がスクウェア・エニックス・ホールディングス〈9684〉で－473円（－6.11%）の7,269円、3位がマツダ〈7261〉で－43.5円（－5.04%）の820円で取引を終えました。
なお、年初来高値を更新したのは147銘柄、年初来安値を更新したのは6銘柄でした。
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