建物の長寿命化のために

このようにリノベーションが徐々に普及する半面、建物に構造的な問題がある場合、特に耐震性が不足しているか大規模な欠陥がある場合は、改修ではなく建て替えが必要になる可能性が高くなります。

また、建築基準法のような法規制の下で、既存の建物が新たな基準に適合できない場合には、建て替えの検討が必要です。

加えて、建物の用途変更や機能的な要求が変わった場合にも、建て替えが選ばれることがあります。例えばボウリング場を商業施設に用途変更する検討をしたケースでは、積載耐荷重が不足するなどの理由で建て替えが選ばれました。

また、環境配慮やエネルギー効率の向上も重要な要因で、エネルギー効率を良くするために、建て替えを選ぶこともあります。

このように建物の更新に際して、建て替えと改修の選択は重要です。建て替えはコストがかかる一方で、改修は既存の構造を活用して費用を抑えられます。

この判断を行ううえで、大きな問題となるのがコスト評価の難しさです。初期投資と長期的な維持管理コストを総合的に評価する必要があり、特に改修の場合、隠れた損傷や将来必要となる追加工事の見積もりは困難です。

さらに、環境への影響を評価し、持続可能な選択をすることが重要視されます。建て替えと改修、どちらが本当に環境に良いか正確に評価することは簡単なことではないのです。

こうした判断を行う根拠として利用されるのが構造物耐久性調査です。この調査を行うことにより、建物の耐久性上の寿命を知ることができます。それによってコストパフォーマンスを算出でき、建て替えか改修かの判断材料の一つとなります。

さらに、建物の寿命を調べることで、建物を長く使うための適正なメンテナンス方法も明らかになってきます。

建物を長寿命化し、より有効利用するために必要な調査が耐久性調査なのです。

角田賢明

株式会社ジャスト

代表取締役社長