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多職種の連携により、効果的に利用者の生活を支えることができる
日本中で医療従事者や介護職などの人材が不足する中で、多職種連携は大きなキーワードになります。看護師だけやケアマネジャーだけ、理学療法士だけなどではなくさまざまな職種が連携することで、それが相乗効果を生み出してより多くの人を助けることになるからです。
私たちが実践している多職種連携による効果の一例に、リハビリなど身体機能の維持・改善効果があります。リハビリといえば理学療法士や作業療法士などのセラピストが行うというイメージが強いと思いますし、実際に中心となるのはセラピストです。しかし、セラピストがいれば十分かといえば、決してそうではありません。
身体面の動きや日常生活を送るための動作はセラピストがプロですが、相手は病気や障がいのある人がほとんどですから、体調面でリハビリをしても問題ないかを看護師の視点でチェックすることも必要だからです。
リハビリがいる人は、パーキンソン病などの神経難病の患者が多くいます。そのような患者は病状の進行に合わせて薬の微調整も行うことが多くあります。薬の調整や病状の進行度合いに合わせてリハビリを行うには、やはり主治医と看護師、リハビリ専門職などがきめ細かく連携することが重要なのです。
さらにはケアマネジャーの視点も重要です。これもリハビリを例に取ると、介護用ベッドを変えたり歩行器を導入したりなど、介護用品を工夫することで利用者の生活動作が大きく改善することがあります。介護ベッドや歩行器のレンタル、選定などはケアマネジャーの役割ですから、両者が連携することで単にリハビリで動作をトレーニングするだけよりもはるかに効果的に利用者の生活を支えることができます。
