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お金を預かってくれて金利もついて、海外への送金もカンタン！
手元に大量の現金を持っていると、盗難や火災の心配があるので、銀行が預金を預かってくれるのは助かります。金持ちでなくても、給料を現金で受け取って家に持ち帰るより、銀行振込の方が安心ですから。しかも、銀行は現金保管料を取る代わりに、わずかですが金利を支払ってくれるのです。
銀行振込も便利です。銀行振込がなければ、現金書留で送金しなければならないでしょうから、手間も時間もかかるでしょう。海外に送金するとなると、ドルをどこかで買ってきて、それを国際郵便で送ることになります。これは大変ですね。
「お金を借りたい人」「お金を貸したい人」をマッチング
銀行の最も主な仕事は、預金を集めて貸出をすることです。預金者に低い金利を払い、借り手から高い金利を受け取ることでコストをまかない、利益を得ているのです。
銀行がなかったら、金を貸したい人（一時的に資金に余裕があり、これを現金で持っていたくない給料日のサラリーマン等々）と金を借りたい企業等が出会うことは容易ではありません。
人々が広場に集まって「誰が誰に貸すのか」を相談するのは大変ですが、なんといっても貸し手には「借り手は借金を返せるのだろうか」という不安がありますから、商談が成立するのは容易ではないでしょう。
その点、銀行は「借り手が借金を返せそうか否かを判断するプロ」ですから、銀行が存在することで商談が成立する可能性は大いに高まるでしょう。
巨大企業への「巨額の融資」を実現
巨大企業が100億円借りたいという場合、100万人のサラリーマンから1万円ずつ借りるのは大変です。契約書を作るだけでも大変な手間ですし、個々のサラリーマンが借り手の返済能力を調べるのも大変です。
しかし、銀行が100万人のサラリーマンから預金を集めて巨大企業に貸し出しを行えば、返済能力の調査も契約書の作成も一度で済みますから効率的です。
企業「10年たったら返します」 銀行「いいですよ！」
個々のサラリーマンは、給料日には資金に余裕がありますが、次の給料日の前日にはそれほど余裕がありません。また、子どもの教育費用がかかるときには、本当に資金が底を突くかもしれません。そんなサラリーマン1人ひとりに、企業が「10年たったら返す」という条件で金を借りようとしても、貸してくれる人は見つからないでしょう。
しかし、大勢のサラリーマンから預金を預かっている銀行には、常に資金があります。サラリーマンごとに給料日が異なったり、教育資金が必要になる時期が異なったりするからです。
したがって、巨額の資金を長期間にわたって借りる大企業でも、銀行が間に入ることによって容易に資金が調達でき、大きなプロジェクトが実行できるわけです。
預金でも貸出でも活用される「大数の法則」って？
銀行がビジネスを行うに際し、大いに利用しているのが「大数の法則」です。「コインを2回投げても表が1回とは限らないが、コインを2万回投げると、おおむね1万回は表が出る」という統計学の話です。
「100万人の預金者がいると、預金を入金する人が毎日おおむね1万人、引き出す人も毎日おおむね1万人いるので、預金残高はそれほど増減しない」「100万社に金を貸すと、おおむね1万社は踏み倒すから、金を貸すときには1％だけ高い金利を要求しておけば安心だ」といったことでビジネスが成り立っているのです。
大数の法則を知らなければ、銀行は「預金者が一斉に預金を引き出すかもしれないから、預かった金を貸出に使うのは不安だ」「借り手が一斉に倒産したら銀行が大損して銀行も倒産してしまう。不安だから貸出はやめておこう」などと考えてしまうでしょうが、実際には預金を集めて貸出を行うことができているわけですね。
もっとも、どちらにも例外はあります。預金者が一斉に預金を引き出す可能性としては、「取り付け騒ぎ」があります。「あの銀行が倒産しそうだ」という噂が流れた場合に起きるのですが、それを恐れて貸出をしない、というわけにも行きません。そこで、取り付け騒ぎが起きたら日銀が現金輸送車で札束を持ってきてくれるということになっていて、銀行は安心して商売ができるわけです。
貸出については、多様な借り手に貸していれば大丈夫なのですが、バブル期には残念なことに「不動産購入資金」に貸出が偏っていたので、不動産価格の下落とともに銀行が苦境に陥ったわけですね。
金融は経済の血液、銀行は経済の心臓
金融は経済の血液、銀行は経済の心臓、といわれることがあります。普段はありがたみを感じないけれども機能が停止するとありがたみを痛感する、ということでしょう。
製造業で働く筆者の友人が「銀行は物を作らず、右の金を左に移しているだけで、世の中に貢献していない」といっていましたが、バブル崩壊後に銀行の貸し渋りに遭って考えを改めたようです。銀行に勤めていた筆者としては、なんともいえない気分でしたが。
今回は、以上です。なお、本稿はわかりやすさを重視しているため、細部が厳密ではない場合があります。ご了承いただければ幸いです。
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塚崎 公義
経済評論家
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